サンテックはつぶれるの?


中国の太陽光企業に対してサンテックを例に挙げながら「産業全体を破滅に追い込む可能性をも秘めている」と警告している記事を見つけました。

需要を上回る大量生産による価格低下で自分の首を絞め、さらにアンチダンピング課税で対外貿易も厳しくなりで、サンテックは経営が危ない!のだそう!
さらに政府への癒着、依存で状況はさらに面倒な状況になっているようですね。

中国の内需は期待できないという内容が上記の記事には書いてありましたが、中国の新疆ウイグル自治区では、日照時間が長く他に広大な面積を確保できる、ゴビ砂漠のような土地を活用する事で、大規模な太陽光発電施設の開発を計画しているようです。
実際のところ、中国メーカーの生きる道はどれほど残っているのでしょうか。

サンテックは、10月にGTMリサーチが出していた2015年のシェア上位9位に入っていません。サンテックの経営の継続性が不安定だというのは、多方面から考えられていた事なんでしょうね。
サンテックが倒産したら、「ようやく健全な商売ができる時代が来る」と思っている企業もあるという事は、サンテックの崩壊はパネル価格にも影響を及ぼすのでしょうか。

欧米VS中国の価格抗争も、一般的に欧米側が「自国の産業を守る」ための保護主義に則り、中国側が「再生可能エネルギーの世界的な普及拡大」と「世界的な産業の存続性」を主張しているという場面を多く見ました。
しかし結局その中国も、自分の首を絞めて倒産の危機に瀕しているのなら、産業の存続も、世界的な普及拡大も叶わなくなりますよね。

太陽光発電の需要は今後も増え続けるでしょうし、発展途上国などでの太陽光発電の有用性も指摘されています。
泥沼のような状況、何がこれを解決できるのかは、各国が歩み寄って歩みを揃えなければどうしようもないような気もするのですが、このピリピリした緊張状態はいつ抜け出せるのでしょうか。

サンテックパワーの太陽光パネル・最安値情報


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太陽光発電・次の主要マーケットは今後4年で新規30GWほどの規模の予想



市場リサーチ会社IHSが今後重要となってくる太陽光発電の市場についてのレポートを発表しました。

これまで市場を先導していたヨーロッパの主要国での政府の補助金が徐々に減らされていく中、これらの新しい主要マーケットの成長は、市場の安定性を確保するのに十分だとしています。

新規市場とされているのは40か国で、その中でもまず南アフリカ、タイ、チリ、ルーマニア、ブラジルが注目され、その次にキーマーケットとなるのがアルゼンチン、エクアドル、トルコ、メキシコなのだそうです。

しかしながらこれらの新規市場は予測不能な部分も持ち合わせており、それゆえレポートの予測値は2013年に2.1~3.5GW、さらに2017年には2.9~12.2GWの導入量と、最大値と最小値のギャップがかなり大きく見積もられています。それじゃぁ何のためのレポートなんだ、と思ってしまいますが、普及の拡大には政府の補助金制度がいつどのようにどういう内容で制定されるのかが大きく関与してくるため、予測がつけにくいというのが現実なのでしょうね。

参照

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今年度の日本の太陽光導入状況と予測・累計6.8GWのうち今年度だけで2GWを占める予測


経済産業省の報告によると、今年4月から10月の間までに導入された新規の太陽光発電は1.126GW(前年比+0.241GW)に上るそうです。
報告書
そのほかの再生可能エネルギーは風力、水力、バイオマスを合計しても29MWと、太陽光発電がほとんどを占めています。

このうち886MWが住宅用の設備で、残る240MWが産業用の設備だという事で、いまだに住宅用の設置は産業用よりも多い数字になっています。
(全体数でドイツやイタリアに劣るもの、実は日本は住宅用に限って太陽光発電の導入数では世界一なんです!)
しかし10月末までに認定を受けている設備(この中には稼働開始は今年度以降になる設備も多いと考えられる)では、産業用太陽光発電設備の容量が住宅用の約3倍になっています。
今後これらの産業用設備が、日本の太陽光発電の状況を大きく変えていきそうな予感がします。
累計では、2011年までが4.8GWであったのに対し、今年度だけでも2GWの導入量が予測されています。

報告の内容に、県ごとの導入数がそれぞれ記載されている表が面白いですね。
これによると、住宅用(10kW未満)で一番導入件数・合計出力が多いのが愛知県で、8,667件・38,593kWが導入されています。次いで多いのが埼玉県。7,432件・30,074kWです。
全国的に見ると133,554件(585.998MW)になります。

「住宅用」の合計と「10kW未満」の合計に約300MWの差があるという事は、住宅用であっても10kW以上の設置を行う人も結構多いのでしょうね。
つまり、初期費用に対する補助金より、プラス10年の買電期間(しかも全量で)のメリットの方が大きいと考える人が多いという事です。

固定価格買取制度の影響はメガソーラーに限らず大きいということでしょうか。

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「太陽光パネルのシリコン価格は引き上げられる」という予測をどう見るか


アメリカのリサーチ会社IHSによると、10月の太陽電池モジュールに使用される9Nポリシリコン(より精度の高いシリコン)の市場価格は今年2月以降で一番の下げ幅である9%の価格低下があったということです。それに対して契約価格の下げ幅は1%にとどまりました。
これより精度が低い6Nから8Nのポリシリコンの価格は現金取引市場で7%の価格低下、契約価格では8%以上の低下があったということです。

11月にもさらに太陽電池モジュール用のシリコン価格は下落すると思われますが、12月または来年1月に価格は一度上昇するという予測が出ています。

しかしこの価格の値上げは、需要と供給のバランスが健常に戻ったというよりも、市場状況が良好化するという予想に後押しされる一時的なものであると考えられています。

参照元

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集光型太陽電池の価格は2016年まで年平均16%ずつ低下する

IMSリサーチによると、集光型太陽光電池(CPV)は目覚ましい技術革新により2016年までに年平均で16%の価格低下ののち、世界累積設置量は1.2GWに上るだろうという予測を出しました。

一定の市場にとってCPVが今まで以上に魅力的な製品になるこの進歩の裏側には、Solar Junctionのセル変換効率の記録更新や、Amonixが34.2%の効率を持つパネルの製品化などがあります。

集光型太陽電池は南アフリカの再生エネルギー独立発電プログラム(REIPPP)にも使われたりイタリアのシチリア半島に供給を行ったりと、一定の市場を持っています。

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7月の固定価格買取制度の影響はどれほどか?

7月から「固定価格買取制度」が設定され、主に「10kW以上の太陽光システム」に対して有利な売電の制度に改正されたことをきっかけに、7月から9月(第3四半期)の太陽光セルと太陽電池モジュールの国内流通量が昨年同時期の348MWから627MWに増加したと、JPEAによる発表がありました。

またJPEAは、日本への輸入量は昨年同時期の3倍にあたる203MWに、逆に日本から海外への輸出量は57%減って153MWになったという報告もしています。

国内需要の増加はあったものの、輸出が輸入を上回った事で本格的に日本企業が海外に向けての競争力を無くしていくことになるのでしょうか。

サンテック(中国)やカナディアンソーラー(本社はカナダ、生産は主に中国)に加えてトリナソーラーJAソーラーも進出してきている日本の太陽光市場、来年には出回っているパネルもガラリと変わってしまっている、なんていう事もありうるかもしれません。

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太陽光発電の最安値情報・比較情報など満載「太陽光総合情報」のご紹介

このブログの親サイトにあたる「太陽光総合情報」というサイトの紹介です。

太陽光発電の設置を考えていらっしゃるすべての方々に有益な情報をご提供する事を目的にこのサイトを運営しています。
既に多くの方にご活用していただいているこのサイトですが、今後もより分かりやすく、使いやすいコンテンツになるよう努力してまいります。

このサイトの最大の特徴としては、「ネット上最安値を毎月更新して掲載」したページで、太陽電池モジュールを特に安く提供しているネット上店舗の販売価格を比較し、「本当の最安値」をご紹介しています。

最近加わったページには、「発電効率・実発電量・出力の違い」などがあり、他にも太陽光発電を設置する際に知っておきたい知識を、より詳細に、分かりやすくをモットーにコンテンツ作りに励んでいます。

ぜひこの場を借りてこのサイトをより多くの方にご活用いただきたいと願うと同時に、コンテンツに対するリクエスト、ご指摘なども大募集しておりますので、このポストのコメント欄に書き込みをいただければ幸いです。

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値上がりの可能性は?ドイツの太陽光発電研究所長「2014年までに市場は回復」

太陽光発電研究で有名なドイツのフラウンホーファー太陽エネルギーシステム研究所のウェーバー所長が10日時事通信とのインタビューで「太陽光業界危機説」に反論しました。

現在太陽光発電業界は企業の倒産、合併などが相次いでいますが、この原因を過剰供給のせいだとし、「多くの中国企業」の投げ売り(ダンピング)が原因だという発言をしています。

ドイツはEUから中国へのアンチダンピング調査の主導となっていたといわれており、(一連の中国とEUの抗争は「欧米 vs 中国 ”価格抗争”」カテゴリーで)所長の言葉も中国が悪いの一点張りですね。
彼によると、「来年後半には在庫が切れるため、価格は正常な状態に戻る」という事で、ということは”値上がり”も考えられるということ?

「太陽光モジュール市場2013年第2四半期から回復の予測」という記事も出ていたため、価格の低下のスピードは弱まる可能性大と考えても安全だと思います。

ちなみに所長はこれに加えて、ドイツ国内での太陽光サーチャージの負担増加は、1998年から2012年の間の上昇分13セント(/キロワット)のうち5セント分だとして、それ以外の要因による価格上昇の方が大きいことも指摘しています。

参照元

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2020年までに世界の98%がグリッドパリティ(太陽光発電コスト=通常の電気代)になる!?

GBIリサーチによると、2011年の太陽光発電市場は76.2%のヨーロッパが先導したという。
ドイツの安定した成長率40%の数字が際立つものの、年間設置量ではイタリアに抜かれました。それというのも、2010年度のFiT価格の適用を、2011年の7月の系統連系まで引き延ばしたことが大きな原因となったと考えられます。

しかしこの明らかなヨーロッパの市場優位もこの先は大きく変わるだろうというのがGBI Researchの予測です。
インド、中国、オーストラリアなどの国で、政府が太陽光発電推進のためにより寛容な援助体制を整えていき、電力需要の増加、従来の発電方法への依存からの脱出を図る動きなどが市場をより活発にするだろうということ。

市場の成長率は2009年の不景気を差し引いても約25%ということで、2011年に至っては2010年より77%も多く太陽光発電の設置が見られたということです。2011年だけで世界中に27.1GWが設置され、2012年から2020年までの複合年間成長率は15.9%で、2020年には世界の累計で277.1GWになると予想されています。

2020年までに、98%の世界中の人口をカバーする地域で、グリッドパリティ(太陽光発電のコストが、従来の電気代と同じになる状態)になるという調査報告を出しているところもあるほどです。

参考

太陽光発電の設置、12月では間に合わない?

太陽光発電を「投資先」として検討している方は、急ぐべき!という記事が出ていました。

元の記事
現在の固定価格買取制度の認定の申請期日は3月31日までですが、認定までには時間がかかり、特に現在多くの申請が殺到している状態で認定が間に合っていないという事です。

売電についてのページで詳しく触れていますが、今の売電制度は10kW以上のシステムの方が買電に有利な制度となっています。

法人経営の場合は節税対策としての導入も有効かつ人気のよう。

3月以降の売電価格についてはまだ未定であるため、3月中の申請に間に合うように、今年中にの設置がおすすめ
というのが参照記事の専門家さんの意見です。

実際にFiT価格はどの程度引き下げられるのでしょうか?
一足先に「太陽光成熟期」に入っているドイツやイタリアと日本の今の状況を比較して、(かなり)大まかに買取価格の今後を予測してみました!

ドイツ イタリア 日本
累計設置量
(最新/2011年)
30GW/24.7GW 16GW/12.5GW 6.6~7GW(?)/4.7GW
FiT単価(kW) 14~20円 12~21円 42円
電気代(家庭) 28円 22円 21.5円
FiT単価÷電気代 0.5~0.7倍 0.55~0.95倍 1.93倍

日本の太陽光市場の成長率は2011年で1.3倍程度ですが、例えばメガソーラーラッシュで成長が早まり1.5倍の市場成長が続くとしても、2015年に25GW程度に達するくらい。
2国と同等のシナリオなら、例えば2015年に電気代と同程度かそれ以下まで下がるということ?

国の状態も違いますし、2国と全く同じとはいかないかもしれませんね。

どっちにせよ、「儲けたい」のであれば早い方がいいのには違いありません。
モジュール価格も、価格低下の速度は弱まるようですし、設置費用のための補助金も価格に準じて下げられるので、「もっと安くなるのを待つ」というのは待ち損を食らうおそれもあります。

太陽光発電のパネル価格最安値比較表はこちらからご覧になれます。施工店ごとのアフターサービス比較など、業者を選ぶ際の情報も豊富に盛り込んでいますので、どうぞご活用くださいね!