27日にアメリカのグリーンエネルギーに関する情報サイトグリーンテックメディアが出した、日本の太陽光市場の記事が面白かったので、ご紹介します。
2011年のデータで、日本の“住宅用”太陽光発電は、現在系統連系量で世界第一位のイタリア、第二位のドイツと比べて量で勝り、さらに割合で言うとドイツは約10％、イタリアは約5％に対し、なんと日本では90％近くが住宅用だったそうです。
記事では今後もさらに日本の住宅用の太陽光発電の設置量は増えるだろうと予想しています。
確かに住宅用も増えるというのはそうなんだろうけど、2012年７月から全量買い取り制度が始まり、企業に有利な売電制度になったことでメガソーラー建設が相次いでいる状態なので、全体に対する住宅用の割合は減るんじゃないかな？
どっちにせよ、日本がまだまだ成長する市場であることには間違いないですね。
この記事が興味深いのが、2011年までの日本の太陽光発電の市場価格が異様に高い、という事を指摘し、分析していることです。
日本の高いシステム価格の理由としてあげられているのが、
- 高い補助金制度で競争力が削がれている
- 国内の高価なパネル、周辺機器が主に使われている
- 顧客獲得に多大なコストがかかる（広告費、訪問販売、複雑な流通網、一軒毎の導入システム量が小さい）
- 通常として、高価な周辺機器や付属サービス（モニタリングなど）が付く
- 米ドルやユーロに対する円高の影響
- 高い労働費
- 高出力のパネルや、見た目のよいブラックパネル、屋根の形状に合うような三角パネルなど、コスト高なパネル展開
これまで京セラ、シャープ、サンヨー（現パナソニックの所有）、三菱の四強が市場を牛耳っていたのが、最近になってやっと海外の安価なメーカー、また日本の新興メーカーのソーラーフロンティアなどによって市場のバランスが変わってきているということです。
価格もこの1年だけでグンと下がりましたが、日本の消費者はこだわりが強いので、安ければ安い程いいという人もいれば、設置する人の色やら見た目やらにこだわる人もあり。また屋根の形状で、長方形だけだとのせられるシステム量がかなり限られてしまうという制約もあり…シャープのように事業縮小でラインナップを減らすというのも大きな決断ですね。