太陽光発電研究で有名なドイツのフラウンホーファー太陽エネルギーシステム研究所のウェーバー所長が10日時事通信とのインタビューで「太陽光業界危機説」に反論しました。
現在太陽光発電業界は企業の倒産、合併などが相次いでいますが、この原因を過剰供給のせいだとし、「多くの中国企業」の投げ売り（ダンピング）が原因だという発言をしています。
ドイツはEUから中国へのアンチダンピング調査の主導となっていたといわれており、（一連の中国とEUの抗争は「欧米 vs 中国 ”価格抗争”」カテゴリーで）所長の言葉も中国が悪いの一点張りですね。
彼によると、「来年後半には在庫が切れるため、価格は正常な状態に戻る」という事で、ということは”値上がり”も考えられるということ？
「太陽光モジュール市場2013年第2四半期から回復の予測」という記事も出ていたため、価格の低下のスピードは弱まる可能性大と考えても安全だと思います。
ちなみに所長はこれに加えて、ドイツ国内での太陽光サーチャージの負担増加は、1998年から2012年の間の上昇分13セント（／キロワット）のうち5セント分だとして、それ以外の要因による価格上昇の方が大きいことも指摘しています。
参照元
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