インド政府は2015年2月12日、マッディヤ・プラデーシュ州・Rewa地区にて750MWの太陽光発電所を建設することを承認しました。
これを伝えたエコノミックタイムスによると、建設は2016年のインド独立記念日（8月15日）までに行われる予定で、実現すれば現在世界最大級とされるDesert Sunlight solar project（アメリカ合衆国・カリフォルニア州）の550MWを超えることになります。
世界の太陽光事情
カリフォルニア州26MWの太陽光発電所に500万米ドル助成で米国最大のマイクログリッド構築
カリフォルニア州エネルギー委員会は、2月17日、米国の電力事業者であるSan Diego Gas & Electric(SDG&E)社に約500万米ドルの助成を与えました。
この助成はボレゴ・スプリングスにあるマイクログリッドに合計出力約26MWのメガソーラー（大規模太陽光発電所）を導入するための資金とされており、この拡張によってボレゴ・スプリングスのマイクログリッドは米国最大規模になると言われています。
拡張するマイクログリッドは太陽光発電をベースとしたもので、電力供給の信頼性を高めたうえに、効率を上げるための技術革新及び再生可能エネルギーの利用を優先させる制限技術の導入を検討しています。
このマイクログリッドは大容量のエネルギー貯蔵システムを備えており、日中はメガソーラーが発電した電力のうち使用されなかった余剰分を貯蔵し、夜間に放電する仕組みとなっています。上位の電力網に接続するとともに、地域の発電所やエネルギー貯蔵システムを融合した電力網となっているため、非常時の地域への電力供給源としても期待されています。
アップル130MWのメガソーラープロジェクト、開発はファーストソーラー
2015年2月11日、アップル社はソーラーパネル製造メーカーの大手であるファーストソーラー社との提携し、再生可能エネルギー事業を推し進めることを発表しました。ティム・クック氏はこれを「これまでで最も大きく、最も堅牢で、最も野心的な再生可能エネルギープロジェクト」とし、カリフォルニア州モントレー郡に同州の60,000世帯分の電力を補える1,300エーカーのソーラーファームを建設する他、カリフォルニア州にある全てのアップル関連事業の電力をこのソーラーファームで補う予定だと語っています。
また、ファースト・ソーラー社はアップル社がこのプロジェクトに8億4,800万ドルを当てており、既に130MWのエネルギーを25年契約で購入することが決定していると明かした上で「今回の契約は消費者にクリーンエネルギーを供給する点では、業界最大規模になる」と述べています。
アップル、アリゾナ州に新設の指令センター電力は太陽光発電から供給
ドバイに中東最大200MWのメガソーラー、コストは世界最安の約7円/kWh
中東最大規模200MWを受注
ドバイの電力水道公社（DEWA）は、EPCにはサウジアラビアACWAとスペインTSKのコンソーシムに200MWの太陽光発電所を受注したと発表。
中東最大規模となるこのメガソーラーはドバイから40km南東に位置するMohammed bin Rashid Al Maktoum Solar Parkに建設されます。第一期としてファーストソーラーが13MWのメガソーラーを建設した場所に隣接して設置される形です。
最終的にはこの場所に1,000 MW（1GW）の太陽光発電所を建設する予定だということ。
Google Mapで見ると、ちゃんとメガソーラーが確認できますね！
2017年にはこの横に、15倍にもなるメガソーラーが加えられると考えると、単純ですがワクワクします。
発電コストは世界最安
今回このメガソーラーが話題になっているのは単に中東最大だから、ではありません。規模で比較すればアメリカのカリフォルニアなどにいくと、500MW規模なんてのもザラです。
ACWAパワーは、今回の発電所の建設において、2017年から25年間、1kWhを5.84米ドル（約7円）で買い取ってもらうことに同意（power purchase agreement／PPA）。
これは当然ACWAパワーの利益分も含んだ販売額でしょうから、建設コストという面では7円より安い可能性が高いです。
日本はどうなんだろう？？
ちなみに、日本のメガソーラーなんかはどの程度のコストを達成しているのでしょうか？
2014年度は産業用太陽光発電に関して、32円（税抜）の売電単価が約束されていますが、ここでは純粋に発電コストの計算をしてみたいと思います。
メガソーラーの建設費は30万円前後とされます。
ドバイのメガソーラーと基準を合わせて25年の稼働期間でのコストを算出します。そうすると、25年で1kWあたり、経年劣化を含めても25000～30000kWh程度が得られると予想されます。
日本の現状としては、頑張っても発電コストは10円/kWh程度。全然ドバイのコストに敵いませんね。
コストの安さは日射量の多さがまずは大きな要因
世界記録達成の一番の要因として、ドバイの豊富な日射量が挙げられます。
同国では1平方メートル当たり、年間2000kWhが得られるとされています。
一方はもちろん気温も高いため、熱による損失は少なからずあると考えられます。
それを加味したとしても、1600kWh～1800kWh程度は得られるのではないでしょうか。特に今回使用されたのは熱に強い性質を持つ化合物系のパネルです。
パネルはやはり、ファーストソーラー
第一期と同じくパネルはファーストソーラーが選ばれたのだそう。（第一期はEPCも含めファーストソーラーが受注）
日本ではソーラーフロンティアも製造している化合物系の太陽電池は、シリコン系と比較して熱による損失が少ないのが特徴。
ドバイのような高温の地域にはもってこいのメーカーと言えます。
（太陽電池の種類と特徴）
ソーラーフロンティアでも、石油大手昭和シェルの子会社ということもあり中東進出の足掛かりをつかもうと頑張っているような段階ですが、ファーストソーラーに先を越されているみたいですね。
頑張れ日本のソーラーフロンティア！
ちなみにファーストソーラーは日本進出も果たしていますが、日本国内ではまだソーラーフロンティアがリードしています。
昭和シェル、アブダビの太陽光発電の実証実験で1.7倍の発電量を確認、中東進出の足掛かりとなるか？
昭和シェル株式会社は2015年1月14日、一般財団法人国際石油交流センターとアブダビ首長国国営の石油精製会社であるTakreer（タクリール）と行っていた共同事業への太陽光発電システム導入に関する実証化実験と調査が終了したことを発表しました。
この実験は製油所関連施設に太陽光発電システムが導入可能か、運転状況や砂塵対策などの内容についてを確認し、2011年から4年間にわたり検証がなされてきました。石油供給の安定確保と原産国との友好を深めたい日本側と、製油所での消費電力の一部を再生エネルギーによって賄うことによって原油輸出余力を増やしたいアブダビ首長国側の方針が一致ししたことによって実現した事業であり、両国の意向が反映されています。
供給されたのは昭和シェル石油の子会社であるソーラーフロンティアのCIS薄膜太陽電池で、タクリールが操業している製油所関連施設屋上とアブダビ市内の製油所内建屋屋上に設置されました。合計で77kWになる両発電所は順調に稼働しており、発電量も日本と比べて1.7倍が得られているのだそう。
ちなみに中東地域に特有の問題である砂塵対策として2014年に防汚塗料と清掃用ロボットも導入したということ。
ソーラーフロンティアの高温耐性の高さに加えてこうしたメンテナンスがどれほど効果を示したのかは特に今回は公表されませんでした。
ちなみにアブダビと同じくアラブ首長国連邦の一国ドバイでは、ソーラーフロンティアの競合でもある化合物系ファーストソーラーが200MWという大規模な受注に成功しています。
昭和シェルの同実証実験が始まったのはファーストソーラーがドバイの第一期目の受注を受けた2012年よりも前のこと。
しかし、”実験”をしているうちになんだか先を越されているような感が否めません。
「同事業はアブダビ首長国との関係強化や日本との友好関係にも貢献するとして期待されています」
と締めくくられる
同発表ですが、実際の発電プロジェクトに関する気配が全く感じられないのは、単なる秘密主義によるものでしょうか。
かわいそう！カリフォルニアの太陽熱発電所で野鳥が丸焦げに
3500エーカーの広大な土地に、反射鏡を設置しているカリフォルニア州世界最大の太陽熱発電所「Ivanpah Solar Power Facility」で自然環境に関わる大きな問題が起きている事が判明しました。
運転開始後、野鳥が敷地内に入り込むと瞬時に丸焦げとなり、このことが原因で野鳥の死亡件数が見過ごせない数字に達していることが判りました。
かわいそう！
これまでの太陽熱発電所の実験などでは敷地内上空を飛ぶ野鳥の死亡報告はされていなく、運転開始をしてから初めて明らかになりました。
運転開始後、1年たっていないこともあり設置がどれだけ野鳥類に影響を及ぼすかは、はっきりと判っていません。死亡した野鳥は相当数に及んでいる為、自然生態系への影響度をどのように減少させることができるか、今後の大きな課題点となっています。
タイ・ミャンマー国境の学校に日本政府が資金貸与、太陽光発電設置も
日本政府はタイ・ミャンマー国境の学校に太陽光発電を設置し、学校の整備にも304万バーツを無償貸与することを発表しました。
対象となるキティラング村は電気設備がなく、土壌も汚染されており、タイの国境警察がヘリコプターで食料を補給したり、学校を運営するなど飲料水の確保や農業が困難な地域です。この村の小学校には6学年で約100人の生徒がおり、バーンキティラング国境警備警察学校の警察官3名が教師を務めています。
日本政府はこの村にシャープ製の太陽光発電を設置し、教育設備や食料の補給などの援助を行います。
太陽光発電の設計維持管理はシャープが行い、子どもたちは将来メガソーラーの見学もできるようになります。