住宅の次世代省エネ基準の解説

次世代省エネルギー基準の誕生

世界規模で起きた2度に渡るオイルショックをきっかけに、エネルギー消費の問題は大きな課題となりました。日本においても1979年に「エネルギー使用の合理化に関する法律(省エネ法)」、翌年の1980年には「省エネルギー基準」が制定されることとなります。

とはいえ、年月が経過するごとに国民生活の水準が大きく変化し、エネルギーの使用量が増えてしまったことから、基準の見直しがなされることになり、1992年には大きな改正がなされました。しかし、国民のエネルギー使用量は年々増加していくことになり、さらには、地球温暖化の問題も抱えるようになってしまうなど、エネルギー問題は日増しに大きくなってしまうのでした。このような状況の中、1999年3月に「次世代省エネルギー基準」という新たな基準が誕生したのです。

次世代省エネルギー基準のメリットとは?

次世代省エネルギー基準は、快適に暮らせることや健康的な生活が送れること、さらにはエネルギー効率に優れ、耐久性が高いなど、質の良い住まいを建築するための基準です。そのため、高い標準の断熱気密性やその他にも数多くの工夫が施されることになり、最新の住環境を手に入れることが可能になります。

2013年の省エネ基準の改正

1999年の「次世代省エネルギー基準」はその後も改正されることになります。環境問題の悪化もさることながら、国民生活のエネルギー消費は便利な生活ができるとともに増えていきますが、その中で、東日本大震災の経験から民間でのエネルギー消費の低減を求める声が強まることとなります。そこで、2013年に「省エネルギー基準の改正」が行なわれることとなり、新たな基準が誕生するでした。

一次エネルギー使用量とは?

改正前の基準の場合、主に建物の断熱性のみを重視して評価をしていました。ところが、住まい全体での効果的なエネルギー消費の減少ができなかったという矛盾が生まれてしまったのです。そういった問題の背景から、一次エネルギー使用量という新たな指標が加わることとなりました。

この一次エネルギー使用量に含まれるものには、冷暖房をはじめ、給湯や照明、換気、その他の設備機器などの住宅の中の設備が対象となります。建物だけでなく、設備を含めた全体の省エネルギーの効果を評価することで、効率の良いエネルギー消費のできる住宅を増やすことが目的なのです。しかし、居住者が持ち込んだ家電や調理器具などの省エネ効果は、評価の対象にならない場合もあるため注意が必要となります。

今後の目標とされること

2013年に改正された省エネ基準は、国土交通省・環境省・経済産業省が設置する「低炭素社会に向けた住まいと住まい方推進会議」では、2020年までにすべての新築住宅を対象にして、新しい基準を適合させることを義務化しています。これにより、各ハウスメーカーは、より優れた省エネ効果を備えた家づくりに着手しています。

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