ZEHの電気代はいくら？
年間光熱費・電力収支・補助金まで徹底解説

ZEHは経済産業省・国土交通省・環境省が連携して進める政策的な住宅基準で、3つの要件を満たした住宅を指します。

ZEH支援事業の補助金・住宅ローン減税の優遇により、戸建て注文住宅では大手ハウスメーカー新築の60%以上がZEH仕様。建売・分譲でも標準化が進み、2030年度には新築住宅の平均でZEH水準を目指す政策目標が設定されています。第7次エネルギー基本計画の住宅部門省エネの中核施策として位置付けられました。

ZEHは「年間ベースで」エネルギー消費が実質ゼロを目指しますが、月単位では電気代の発生がゼロというわけではありません。冬季は買電が増え、春・秋の余剰時期は売電が大きく上回るのが標準的な収支パターンです。

項目	一般住宅 （築15年・標準断熱）	新築ZEH （太陽光4kW＋蓄電池）
年間電気使用量	約5,300kWh	約4,200kWh（高効率設備で20%削減）
年間電気代（買電）	約16.5万円	約7.5万円（自家消費で買電半減）
年間ガス代 （都市ガス・給湯）	約8.5万円	0円（オール電化＋エコキュート）
太陽光売電収入	—	約4.5万円
年間光熱費 実質負担	約25.0万円	約3.0万円
差額（年間）	年22万円・10年累計220万円のメリット

※太陽光4kW・年間発電量4,200kWh・自家消費50%・FIT16円/kWh・東京エリアの料金水準で試算

築15年標準断熱住宅と新築ZEHを比較すると、年間光熱費は約22万円の差。太陽光発電の売電収入も含めると、ZEHの実質光熱費は年3万円程度に収まります。10年で220万円、20年で440万円のメリットを生む計算です。

ZEHの電気代は月によって大きく変動します。太陽光発電が活発な4〜10月は売電が買電を上回り、日照が少ない11〜2月は買電優勢。年間で差し引きゼロ以上を目指す設計です。

季節	電力消費（月）	太陽光発電（月）	収支
春（3〜5月）	約300kWh	約400kWh	売電優勢
夏（6〜8月）	約450kWh（冷房）	約430kWh	±バランス
秋（9〜11月）	約320kWh	約380kWh	売電優勢
冬（12〜2月）	約500kWh（暖房・給湯）	約280kWh	買電優勢

10kWh級の家庭用蓄電池を併用すると、昼の太陽光余剰を夜間にシフトできるため買電量が30〜40%さらに削減。特に冬の暖房・給湯需要を昼の太陽光＋夜の蓄電池で賄える設計が経済的にも防災的にも合理的です。詳細は家庭用蓄電池の比較サイトで確認できます。

ZEHには敷地条件・地域条件・性能水準で4種類があり、それぞれで補助金額・必要な太陽光容量が異なります。

種類	創エネ目標	主な対象	2026年度補助金（目安）
ZEH	削減後消費の100%以上	標準的な戸建て新築	55〜80万円
Nearly ZEH	削減後消費の75%以上	寒冷地（地域区分1・2）の戸建て	55〜80万円
ZEH Oriented	創エネ要件なし（断熱・省エネのみ）	都市部狭小敷地・多雪地等で太陽光困難な戸建て	40〜55万円
ZEH+	削減後消費の100%以上＋追加要件3項目	高性能を求める注文住宅	90〜100万円

補助金額は経産省・国交省・環境省の連携事業（地域型住宅グリーン化事業含む）の概算。年度・公募回・建築事業者ランクで変動

ZEHには国・自治体それぞれの補助制度があり、組み合わせ可能です。一般的な4人家族の新築戸建てで100〜180万円の補助が活用できる構造になっています。

補助金は先着順で予算枠に達し次第終了のものが多く、早期申請が有利です。最新の詳細条件は各事業の公式サイトで確認してください。