ゼロエネルギー住宅とは

ネットゼロエネルギーハウス（ZEH）の定義は「一次エネルギー消費量がネット（正味）で概ねゼロとなる住宅」です。

一次エネルギーは、人間が加工する前の自然に存在するエネルギー源のことで、火力発電においては燃料となる「薪・木炭，石炭・石油・天然ガス」、再生可能エネルギーで言うと「太陽放射・地熱・風力・水力」などの事を指します。二次エネルギーは一次エネルギーを人力を加えて変換することで派生するエネルギー。電力や、ガソリンなどのことを指します。

ゼロエネルギー達成のアプローチは、電気料金を基準とするか、消費電力を基準とするか、二酸化炭素排出量を基準とするかで若干変わってくる場合もありますが、以下で達成例をご案内します。

消費電力を基準とする場合、一日10kWhを消費するオール電化家庭の屋根に設置した太陽光発電で1日10kWh以上発電していればゼロエネルギーを達成していると言えます。ガス併用の場合は光熱費が正味ゼロにすることが一つの目安となりそうです。

ZEHのハードルは意外に低く、オール電化でもともとの電気代10,000円（月平均）なら約4kWの太陽光発電の積載で実現できる程度です。

積水化学工業が、「セキスイハイムのオール電化＆太陽光発電システム搭載住宅居住者」約1000人を対象に行ったアンケートによると、2011年は2％の家庭でZEHが達成できており、さらに2012年は6.5％に上昇、年々ZEH仕様の住宅は増えていくと予想されます。

ゼロエネルギー住宅の向かう先の一つとして、エネルギーを完全に自給自足できる住宅の実現が考えられます。狭義では太陽光発電設備などからの電力を蓄電池にためて使う独立型電源（オフグリッド電源）を利用した系統電力に頼らない住宅のあり方がありますが、より広義には系統をバックアップとしながらも、できるだけ電力の地産池消を促す生活も自給自足の一つと考えられます。

送電によってロスが生じる電力は作ったその場で消費できるのが一番効率的です。売電単価が高い現状ではできるだけ自家消費をせずに系統へ流す方が経済的なメリットが大きくなりますが、将来的には蓄電池も活用しながらできるだけ電力の自家消費を促すことが一つの理想と考えられます。

ネットゼロエネルギー住宅を略してゼロエネ住宅やゼロ住宅と言ったり、またZEHを「ゼッチ」としてゼッチ住宅などと言うこともあります。

類義語には頭文字が同じZEHである「ゼロエミッションハウス（ゼロエミッション住宅、ゼロエミ住宅など）」があります。ゼロエミッションという構想自体は1994年、国連大学による提唱までさかのぼります。ゼロエミッションの方がより広義で使われることが多く、経済活動全般に関して廃棄物ゼロを目指す循環社会の実現を差し、エネルギー利用だけでなく、工場におけるリサイクルや産業廃棄物の再資源化を含む構想です。

また近年は住宅の太陽光発電の平均積載量が増えており、太陽光発電による発電量が家庭内のエネルギー消費を上回る「プラスエネルギーハウス（エネルギープラス住宅）」を達成している住宅も多くあります。以下で案内する経産省らによるロードマップの最終目標には、住宅のライフサイクルを通した（建築から運用、廃棄、再利用まで総括した）CO2排出量をマイナスにする「ライフサイクルカーボンマイナス住宅（LCCM住宅）」の実現が掲げられています。

平成24年（2012年）に経済産業省、国土交通省、環境省は合同で日本のゼロエネ構想の基幹となる低炭素社会に向けた住まいのあり方についてのロードマップを取りまとめました。

快適で便利な生活を求めるライフスタイルの変化は家庭内の消費電力の増加を促し、1973年から2011年までに電力消費量は2倍以上になったとされます。かねてからの家庭のエネルギー消費に対する問題意識に加えて2011年の震災は、家庭のエネルギー消費のあり方についての抜本的な見直しを考えるきっかけを与えました。

住まいに関する推進方策として、具体的には2020年までに標準的な新築住宅でZEHを達成、2030年には新築住宅の平均でZEHを実現するとしています。住宅と同じくオフィスなどのビルに関しても、2020年にZEB（ゼロエネルギー・ビルディング）を標準的な新築公共建築物等にすることが掲げられています。

ZEHの実現方法としては、太陽光発電の設置や家庭内の省エネ化、断熱やパッシブデザインの採用などで、エネルギーを使わなくても快適に過ごせる家づくりや、エネルギーの見える化による意識向上などが挙げられます。

ただ構想は、エネルギー消費のネットゼロという直接的な目標達成で終わるのではなく、快適性や知的生産性の向上といったノンエネルギーベネフィット（NEB）の実現をその先に置くべきとしています。