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築40年・50年のおうちをリフォームする

築40年・50年リフォームの要点

築40年超の住宅は新耐震基準(1981年)以前のため耐震診断が必須。最低限の設備更新なら300万円、快適性重視なら600〜800万円、スケルトンリノベで1,000〜2,000万円が目安で、新築購入より1〜2割安く注文住宅並みの満足度が得られます。

40年、50年の築年数が経ったおうちでは、特に耐震性を確認してからの購入、リフォームをおすすめします。状態の良い物件であることを確認できたのであれば、中古物件とは言えどもリフォームを踏まえた購入のメリットは多くあります。

現状維持で機器の新調程度なら300万円程度で可能となります。こだわりのおうちをスケルトンリノベーションで実現したいという場合は1,000万~2,000万円がかかりますが新築と比べると安いことがほとんどで、さらにとことんこだわったデザインができるので注文住宅と同じような満足度が得られるのが最近採用が広がっている理由の一つと言えます。

築40年・50年のリフォーム費用はどれくらい?

リフォーム・リノベーションの費用は主に解体の有無と物件の延床面積で決まってきます。これに加えて築年数が経っている物件は耐震性の確保に200万円程度、古くなった配管を交換するのに100万円前後の合計で300万円前後は相場よりも高くなる可能性があります。以下ではニーズ別の相場金額をご案内しています。

300万円あれば最低限のリフォーム、入居率も上がる?

入居者がなかなか見つからない中古アパートなどでできるだけ出費を抑えながら最低限の見た目を確保したいというニーズは少なくないのではないでしょうか。間取りなどは現状維持をし、部分的にリフォームをする場合なら300万円以下でできることが多いものの、40年もの築年数が経った物件は水まわりを中心に今の借り手の方のニーズに合わず、入居者を確実に確保するためにはどうしても大型の設備への出費が必要になってくる場合があります。とはいえ削るところをうまく削っていけば3LDKのマンションで水まわりまで全部含めて350万円で実現した例もあります。

自分で住むなら600~800万円程度は見ておきたい

実際に自分が住むことを考えると実用部分の更新だけでなくおうちの質や性能を一つグレードアップしたいところです。賃貸であっても需要のある地域であれば質にこだわったリフォームをしておくことで入居者獲得の競争力が増したり、一度付いた入居者を長く留められる可能性が高まります。

居住者の快適性のためにもおうちの耐久性のためにも、結露ができない程度までは断熱性能調湿性能を高めておきたいところです。細かいところですが、借り手が意外にも厳しく目を向けるのが窓枠です。掃除がしやすく結露の水が溜まりにくい樹脂製のものに変えられるのがベストと言えます。これらを合わせると、お部屋の大きさにもよりますが600~800万円程度は見ておきたいところです。

スケルトンリノベーションや一戸建てなどは要望によって1000~2000万円

スケルトンリノベーションというものが流行っていますが、これは現状の部屋構造をすべて取り払ってしまい、スケルトン状態にして新たな住環境を作っていくようなリノベーションの方法です。自分に合ったこだわりの住空間を実現したいという方に採用が広がっているこうした住まい方には1000万円から2000万円とまとまった金額が必要になってきます。とはいっても住宅購入費と合わせて新築マンションを購入する時よりも1~2割は安くなるだけでなく、建売のように決まった間取りではなく自分でこだわりのポイントを挙げながら一緒に作っていく過程で注文住宅に近い満足感を得られるのが魅力です。

築40年・50年のリノベーションで気をつけるべきポイントは?

ここからは、築40年・50年でリノベーションを行う場合に気を付けたいポイントをご案内します。

1.耐震診断

築40年を超えた中古物件を購入・リフォームする際一番気にしたいのが建物の耐震性です。建物を新しく立てようとする場合、建築基準法の新耐震基準に沿った耐震性を確保しなければいけませんが、最新の基準が更新されたのは1981年(昭和56年)の5月31日です。この更新前に建てられた建物は耐震性が著しく低い可能性があるため対策が必要となります。

築40年であっても施工や材料の質によっては現在でも十分な耐震性を有している場合もありますが、それを知るにはます耐震診断を行うのが基本となります。一戸建ての場合には建物の老化状態を確かめる建物調査と一緒に耐震診断も受けることを強くお勧めします。ほとんどの場合有償(約10,000円~)にはなりますが、お住まいの地域で無料の簡易診断を提供している場合もありますので一度ご確認いただくことをお勧めします。この診断を元に適切な耐震工事を行います。建築基準法の新耐震基準に見合う耐震性は最低限確保したいところですが、予算に余裕があるのであれば特に寝室など万が一の震災時に命の危険がより大きい場所などにおいてさらに耐震性を高めておくのも安心につながります。

マンションの場合はマンション全体の耐震診断をしないと耐震性の全体像が把握できないものの、大規模なマンションとなると診断だけでも大きな出費となり、診断さえ行えていないマンション・アパートが多いのが実際のところです。逆に診断を受けて耐震工事までしっかり行っているマンションであればそれだけでも希少価値が高く、検討リストの優先順位を高めても良いと言うことができます。耐震診断を行っていない場合であっても、RC構造の耐久性にかかわる修繕を定期的にきちんと行っている記録が確認できれば比較的優等生と考えられます。

2.配管交換

30年以上前の建物では配管に金属が使われていることが多く、腐食が進んでいたり錆がたまっている可能性が高くなります。水の良し悪しは毎日の生活の環境も左右するため、適切な機器への交換が期待されます。築40年・50年が経っている場合は近年配管工事が行われている可能性もあるので、購入検討時には交換履歴も含めて確認し、リノベーション時に交換の必要があるか把握しておきます。スケルトンリノベーションのように壁、床を剥がす作業があるのであれば配管工事を同時に行うのに最適なタイミングと言えます。また、特に水質にこだわる方であればこの際セントラル浄水機といった機器もありますので、必要に応じて予算に加えていきます。

3.お風呂場を安全で清潔な場所に

戸建てであれマンションであれ、40年間手を付けていない風呂場は快適性に欠けるだけでなく危険がいっぱい。高さのある浴槽や滑りやすいタイル床、寒さが激しくヒートショックの危険もあります。スペースがあるのであれば快適性・安全性・それから掃除のしやすさによる清潔性の面でユニットバスがお勧めです。近年はユニットバスの価格が下がってきており工事費も込みで50万円程度で交換ができるようになってきています。

逆にタイル張りの浴室のレトロな雰囲気が好きな方は新調に250万円程度見ておく必要があります。両者の相の子でハーフユニットという選択肢もあり、150万円程度で新調が可能です。

4.コンクリートの壁に壁紙はちょっと待った!

築年数が経ったコンクリート壁はたわんでいたりヒビが入っていたりと均質でないため、ビニールクロス(壁紙)を張ってもすぐに剥がれてきてしまう可能性が高くなります。水まわりなどの湿気が多いところから、早いと2年もしないうちに下のコンクリートが見えてきてしまうなんてことも。賃貸の場合はクレームが入ってすぐにまた張り替え費用が生じる可能性があります。こうした場合は塗装で仕上げる方が、長い目で見てお得になります。予算があるのであれば珪藻土の塗り壁のように調湿素材の壁にするとカビの発生を抑えられます。自然素材の塗り壁は木造一軒家の住宅でも採用されることが多いです。

5.間取り変更で広いリビング、高い天井、憧れるのは分かるけど「断熱」は大丈夫?

小さく区切られた複数のお部屋を大きなリビングにしたい、天井のボードを取り払って配管丸出しのインダストリアルな雰囲気を手に入れたい、など、古い家だからこそ思い切った間取りや構造にチャレンジしてみたい気持も分かりますが、気を付けたいのが住環境が広くなることによる極端な電気代の上昇です。日本では狭く区切った部屋に間欠暖房などと呼ばれる部分的な採暖で乗り切る形の住まい方をしていたこともあり、欧米では当たり前になっていた断熱・気密への対応が遅れてきた実情があります。2025年4月にようやく新築住宅の省エネ基準適合義務化が始まりましたが、40〜50年前の住居となると断熱材さえ入っていないこともあります。そうした部屋で「2LDKの壁を取り払い、簡易仕切りのみのワンルームで広々と」などというプランを検討するのは少し無謀かもしれません。

もちろん、空間を広くとることで高まる快適性を否定はしませんが、こうしたオープンプランを採用する時には特に、断熱性・気密性をしっかり確保することも忘れたくありません。

築40年の家、まずは軽メンテナンスから

築40年を超える戸建て住宅では、大規模リフォームの前にまず排水管の詰まりや網戸の破れなど小さな不具合を解消しておくことが大切です。イエコマなら戸建て専門の軽メンテナンスを格安で依頼でき、大掛かりな工事の前に住まいの状態を整えられます。

築40年リノベーションの資金計画で迷ったら

築40年超のリノベーションは300〜2000万円と幅が広く、住宅ローンの組み方や補助金の使い方で総支払額が大きく変わります。家づくり相談所では、独立系の建築士・FPにリノベーション・建て替え・中古購入の方向性と資金計画を無料で相談できます。業者選びの前に中立的なアドバイスが欲しい方に向いています。

築40年リフォームを始める前に知っておきたいこと

築古リフォームは進め方・資金計画・将来のバリアフリー対応まで考慮すべき要素が多岐にわたります。特に親の家を相続した場合や、二世帯化を検討する場合は税制優遇が使える可能性があるため、以下の関連ガイドも合わせてご参照ください。

築40年リフォームのよくある質問(FAQ)

Q. 築40年の家、リフォームと建て替えではどちらが得ですか?

A. 一概には言えません。耐震診断の結果と予算で判断するのが基本です。基礎・躯体が健全で1981年以降の新耐震基準に準拠していれば、フルリフォーム(1000〜2000万円)で新築と同等の快適性を得られます。一方、基礎のひび割れや木材の腐朽が進んでいる場合は、建て替え(土地そのままで2000〜3500万円)の方が長期的にはコスト効率が良いケースもあります。専門業者に無料で診断・見積もりを依頼して比較するのが確実です。

Q. 耐震リフォームだけなら費用はどれくらいですか?

A. 戸建ての場合、100〜150万円が一般的な目安です。基礎補強・壁の耐力壁追加・屋根軽量化などの組み合わせで費用が変動します。自治体による耐震改修補助金(最大100万円程度)が多くの市区町村で継続されているため、実質負担はさらに抑えられます。2025年4月以降の省エネ基準適合義務化と合わせて、耐震+断熱の同時リフォームを検討する家庭が増えています。

Q. 水回り一式リフォームの費用は?

A. キッチン・浴室・トイレ・洗面所をすべて交換する場合、300〜600万円が2026年相場です。内訳はキッチン80〜200万円・ユニットバス80〜150万円・トイレ25〜40万円・洗面化粧台20〜40万円+解体・配管・内装工事費。築40年の場合は配管・下地の老朽化が進んでいるため、見えない部分の補修費が100万円前後上乗せされるケースもあります。

Q. 基礎や土台が腐っていたら、どれくらい追加費用がかかりますか?

A. 部分補修で20〜50万円、全面的な基礎補強で80〜150万円が目安です。土台・柱の腐朽が進んでいる場合はさらに50〜200万円の追加。現地調査をしてみないと正確な見積もりが出せないのが築古リフォームの難しさなので、契約前に「追加工事が発生した場合の上限額」を業者と書面で合意しておくことが重要です。

Q. 築40年でフルリノベーションすると、本当に新築並みに快適になりますか?

A. 断熱改修+間取り変更+水回り一新を組み合わせれば、体感的には新築と遜色ない快適性を実現できます。特に断熱等級5〜6レベルへの改修(内窓・外壁断熱・天井断熱)は、冬の暖房費を3〜5割削減し、ヒートショックのリスクも大幅に下げられます。住宅省エネ2026キャンペーンの補助金を活用すれば実質負担を抑えられるため、築古リフォームでも高断熱化に投資する価値は十分にあります。

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グリエネ(太陽光発電、エコキュート)

太陽光発電もエコキュートと同様、施工費よりも機器が高額です。パネルをできるだけ安く仕入れられるには一定規模の会社である必要があり、さらに期待寿命が20〜30年と長い太陽光発電は施工後のメンテナンス等も含め、高い信頼度が求められます。一括見積もりにはサービスの安定したグリエネをおすすめします。エコキュートや蓄電池も合わせて見積もることもできます。

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