太陽光発電の売電価格これまでの推移

買取価格の歴史と推移

以下の表では太陽光発電からの電力買取単価(売電単価)の変遷をご案内しています。

年度 住宅用 産業用
2009年以前 系統電力と同程度(約24円)で
電力会社が自主買取
2009年(平成21年) 48円・10年間
(11月より実施)
系統電力と
同程度(約24円)
で電力会社が
自主買取
2010年(平成22年) 48円・10年間
2011年(平成23年) 42円・10年間
2012年(平成24年) 42円・10年間 40円+税・20年
(7月より固定価格
買取制度実施)
2013年(平成25年) 38円・10年間 36円+税・20年
2014年(平成26年) 37円・10年間 32円+税・20年
2015年(平成27年) 33円(出力抑制なし)
35円(出力抑制あり)
10年間
29円+税・20年
2016年(平成28年) 31円(出力抑制なし)
33円(出力抑制あり)
10年間
24円+税・20年
2017年(平成29年) 28円(出力抑制なし)
30円(出力抑制あり)
10年間
21円+税・20年

日本において太陽光発電からの売電を制度的に定めたのは2009年は最初で、それ以前は個々の発電所から、電力会社が自主買取をしていました。この時の単価は系統電力と同程度で、普及を促せるほどのインパクトは生みませんでした。

2009年以降2012年までは住宅・家庭用で比較的高い売電料金が設定されていたため、世界と比較して日本は住宅用太陽光発電において特に普及の進んだ国の一つと言えます。しかし全体の設備容量を大きく増やすきっかけとなったのが、2012年(平成24年度)からはじまった固定価格買取制度です。ここで大きく改変され、優遇されたのがいわゆる産業・事業用の太陽光発電でです。これがきっかけとなってメガソーラーをはじめとする大規模発電所が急速に増えたのはご存知の通りです。

また、2012年以降の制度では「産業用」という呼び方が取り払われ、10kW以上・未満と容量で規模が区別されるようになりました。このため住宅の屋根でも10kW以上を載せ、自家消費はせずに発電した電力を全量売電する家庭も出てきました。2016年以降は10kW以上の買取価格が電力の販売単価を下回るようになったこともあり、より環境にも優しい自家消費型の住宅用太陽光発電に、HEMSや蓄電池を合わせるようなエネルギー利用が推進され始めています。

太陽光発電の売電収入の推移

ここでは2012年にさかのぼる太陽光発電の販売価格相場をもとに各年度の売電単価を反映した場合、10年後に期待される収益を算出しています。

単価 初期費用(6kW) 売電単価 売電収入 10年間の収支
2012年度
(平成24年)
36万円 2,160,000円 42円 242,000円 559,000
2013年度
(平成25年)
32万円 1,920,000円 38円 219,000円 568,000
2014年度
(平成26年)
31万円 1,860,000円 37円 213,000円 571,000
2015年度
(平成27年)
29万円 1,746,000円 35円
33円
201,000円
190,000円
576,000
461,000
2016年度
(平成28年)
28万円 1,680,000円 33円
31円
190,000円
178,000円
521,000
406,000
2017年度
(平成29年)
26.7万円 1,602,000円 30円
28円
173,000円
161,000円
426,000
311,000
2018年度
(平成30年)
20万円 1,200,000円 28円
26円
161,000円
150,000円
713,000
598,000

国産の高品質で低価格が人気のソーラーフロンティアの、その年の平均的な相場価格(税込)をもとに、6kWを住宅屋根に載せた際の売電収入と電気代削減の10年分の総額との差分を10年分の収支としてご案内しています。

2018年は4月時点のソーラーフロンティアの価格をご案内しています。ソーラーフロンティアは東北工場が完成して生産能力が上がってから、着々と価格を落としています。2012年と比べると45%も価格が下がったソーラーフロンティアは、今年売電価格が電気代以下になったにも関わらず今まで以上に採算性が高くなっています。ソーラーフロンティアに限らず多くのメーカーにおいてパネル価格は下がってきているので、一括見積もりなども上手に使いながらお家に合ったパネルを安く設置できる施工店を見つけて見てください。

先ほども少し触れたように、2018年からは多くの場合で電気代よりも安い売電単価が適用されるため、できるだけ自家消費をする方がお得になりやすいです。s2019年以降は固定価格買取制度の初期の導入過程が満期の10年を迎えるため、蓄電池やEVの需要が増えて価格の低下も期待されます。太陽光発電を購入する際は数年先に蓄電池を購入することも考慮しておくといいかもしれません。

  • 表の数値計算に当たっては、設備利用率は13%、1080kWhを自家消費し、残りを売電した場合を想定。電気代は賦課金も含めた単価相当の28円で計算
  • 1 住宅用余剰設備への出力制限が10年間に一度も行われない場合

太陽光発電を見積もるには一括見積サービスを利用するのが一般的ですが、一口に一括見積もりといっても多様なサービスがあります。以下では当サイトがお勧めするサイト2社厳選してご案内していますので、ニーズに合ったサービスをご利用ください。太陽光発電は安い買い物ではないため、納得がいくまでいくつかのサービスを併用する方も少なくありません。いずれのサービスも無料で利用できます。


話題の蓄電池も!選択肢を増やす相見積もりにお勧め

グリーンエネルギーナビグリーンエネルギーナビ

安さ勝負のネット系販売店も地域密着型店も提携する大手サイトで安さも信頼性も譲れない方におすすめです。登録施工店が多いので、他のサービスと同時利用をする方も多くいらっしゃいます。また太陽光発電と合わせて利用することでメリットが大きい蓄電池も一緒に見積もれて便利!
当サイト経由のお見積りで1,000円分のQuoカードプレゼントキャンペーンも実施中です!


顧客満足度98%!とりあえずならこのサイト

タイナビ

利用者実績は100万人以上、これだけの顧客がいながら満足度98%を保持するサイトは、コマーシャルなどでも見かけたことがある方も多いのではないでしょうか。

敷居の低さが人気で、図面のみでの見積もりも可能(訪問が無い)なので気軽です。

発電所を建てる土地はないけど手軽にお得に太陽光発電への投資をしたいとお考えの方は、着工・申請済みの発電所を販売しているサイトを利用するのも一つの手です。

グリーンエネルギーナビ・投資用

住宅用・産業用ともに太陽光発電の一括見積で高い利用者実績を誇るグリーンエネルギーナビの投資家・企業向けサービスです。投資に適した規模の土地付きや分譲型太陽光発電所を取り扱い、中には年間表面利回り12%を超える案件もあります。案件内容は豊富で随時更新されており、最新情報は公式サイトからお問い合わせいただけます。