太陽光発電をやめておいた方がいい条件とチェックリスト

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太陽光発電の価格が大きく下がってきた昨今、自宅の屋根で作ったクリーンで安価な電力を使う生活はますます標準化してきています。多くの条件において採算性が高まっている太陽光発電ですが、ご家庭の状況によってはつけない方が良い場合もあります。

太陽光は環境に優しいエネルギー源であることには違いありませんが、金銭的にマイナスになる条件(発電量が伸びないもしくは初期費用が高過ぎる)は避けます。(詳細は以下で確認)また消費しきれないほどの大容量はリスクが高いと言えます。(以下詳細)耐震性とご近所への配慮も施工店としっかり相談するようにします。(以下詳細

採算上やめたほうがいいのは2パターン

ソーラーパネルをつけない理由として一番多いのが採算性なのではないでしょうか。これについては固定価格買取制度が改定された2012年以降状況がかなり変わっています。まだ価格がかなり高かった2011年以前の情報を元に「載せるべきじゃない」と言う意見があれば鵜呑みにするのは避け、最新の価格情報をもってご自身で判断するようにします。

事業費がかかりすぎる場合はやめた方がいい

発電分を売るか消費して電気代をまかなうことによって費用を回収していくのが基本的な太陽光発電の事業モデルです。回収しなければいけない費用を抑えることによって、早期に事業をプラスに移すことができます。産業用であれ住宅用であれ、設備のライフサイクル全体を通してどれだけの金額を使うことになるかを設置前に把握しておくことは失敗や後悔を事前に防ぐのにはとても重要です。

結論から言うと、メンテナンスも含めた総事業費は43万円/kW以下に抑えるのが安全です。これは初期費用、メンテナンス費用を20年で回収するための最低ラインに相当します。11年目以降は余剰分の売電単価が大きく下がるので、自家消費率が30%より低くなる場合はこの最低ラインはさらに安い費用に抑える必要があり、逆に自家消費率が100%に近づくほどより多くの費用を割いても容易に回収できるようになります。詳しくは以下のページでご確認ください。

総事業費について、初期費用はもちろんメンテナンス費を含めて考える必要がありますが、住宅用の場合メンテナンス費で多くを占めるのはパワーコンディショナの買い替え費用になると考えられます。パワコンの保証は多くの場合10年ですが、10年後はパネルの出力の経年によって多少劣化している可能性があり、さらに余剰電力の売電単価も低くなるので、もともとのパワコンほどの出力は必要ない可能性が高いです。4〜6kWの場合で施工も含めて15万円程度、7〜9kWで18〜20万円程度を考えておくといいのではないでしょうか。これを単価に換算すると2.5〜3.7万円/kWになります。先ほど事業費は43万円/kWに抑える必要があるとご案内しましたが、将来必要となるパワコンの買い替え費を引くと初期費用として使って良いのは約40万円になります。価格最新情報を見ていただいてもお分かりのように、40万円というと相場よりかなり幅のある金額です。ただ、例えば依頼した施工店の商品値引率が少し悪くて、さらにパネルを設置するために耐震補強工事(以下参照)50万円がかかるなどといった場合はこの40万円の境界を超える可能性もあるので、施工店への見積もりの際、価格にはシビアに対応していきたいところです。

発電量が伸びない場合はやめた方がいい

採算性でもうひとつ確認しなければいけないのが発電量です。太陽光発電を載せる上で発電量は直接収益に関わる重要なポイントです。例えば初期費用を32万円/kW、メンテナンス費として3万円/kWを見積もっておくとすると、発電量が1200kWh(kWあたり年間)の環境では10年ちょっとで初期費用が回収できるのに対し、発電量が900kWhにしか満たない状況では17年近くがかかってしまう計算になります。詳しくは以下のページで、発電量が900〜1200kWh、総事業費が30〜45万円/kWの条件における事業費回収年数を一覧でご案内しています。

最新のエネルギー事情に合わない設備の場合

太陽光にまつわる制度は、日本全体のエネルギー事情に合わせて年々改定されています。設置の際はその年の制度(主に固定価格買取制度・FITと呼ばれる売電上のルールを中心に)を把握し、できるだけリスクの少ない設備構成を選ぶことをおすすめします。

例えば2012年のFIT制度においては10kW以上の産業用における売電が非常に優遇される状況でした。このため南に一枚の板を傾けたような屋根(片流れ屋根)いっぱいにパネルを敷き詰め、住宅でも10kW以上を載せるような事例も多く出るようになりました。一方2017年度以降は10kW以上の売電単価は住宅用に比べて大きく引き下げられ、さらには出力抑制(発電した分を売電できないこと)も産業用を中心に実施されることになっているため、売電に頼る大容量設備ほどリスクが高くなっていると考えられます。

全体のトレンドとして太陽光に関する制度はより自家消費がお得になるようなものに変わってきています。新たに設置を考える際は屋根に載るだけ載せるのではなく、使い切れる量だけ設置するほうが賢明です。

間接的なトラブルを避ける

先にご案内した2つのポイントは主に経済面で失敗しないよう気をつける点をご案内しましたが、他にも太陽光発電をつけることによる潜在的な問題点はいくつか考えられます。以下の問題点がご自宅に当てはまる場合は施工で対応が可能か検討が必要です。最悪の場合設置を断念しなくてはいけない場合もありますが、何百万円もの金額を設備につぎ込んでから後悔するよりは事前の対策が無難と言えます。

ご近所とのトラブルが発生する場合

太陽光発電を屋根につけることで発生する可能性がある2大ご近所トラブルは反射光と雪問題です。反射光は単に眩しいといった苦情に止まらず、反射光で部屋が温まり過ぎて夏場熱中症になるといった健康被害を訴えられた事例もあります。トラブルになりそうな設置環境が確認された際は、反射防止のための加工を表面に施したパネルの使用などである程度の反射を抑えることもできます。

雪が多く積もる地域では、雪止めについて考える必要があります。パネル表面は従来の屋根材と比べて滑らかなので、雪が積もると一気にスピードをつけて落ちる可能性があり、これが公道などに落ちる場合は得に注意が必要です。

建物の構造上のせるべきでない場合

ソーラーパネルを屋根に載せると4kWの容量で250kg程度の重さが屋根に加わることになります。(太陽光発電のサイズと重量)屋根材自体は1500kgなどとさらに重いので、家の構造が比較的新しい場合はこれにパネルの数百キロ加わったところで問題ない場合が多いのですが、築年数の経った木造住宅においては耐震性への対策が必要です。耐震診断については自治体で無償ないし格安で行われている場合もあるので、賢く利用するようにします。

耐震リフォームはコストがかなりかかるのですが、一案としては約30年ごとに行う屋根の葺き替え時に屋根材の代わりにソーラーパネルを載せることもできます。ソーラーパネルの面積あたりの重さは屋根材と比べて軽い場合が多いので、太陽光発電を設置できてさらに耐震にもなる、一石二鳥のリフォームになります。屋根材の変わりに使うパネルはメーカーによっては屋根材一体型、屋根材型などといった製品名で取り扱われている場合もありますが、屋根材として特化したパネルは単価が高くなりがちです。一方パナソニックのようなメーカーは、汎用パネルと専用の架台で屋根材を代用できるようにした製品(野地ぴた工法)も用意しています。

住宅用で信頼できる施工会社を探す

太陽光発電のメーカー選びで欠かせないのがいい施工店との出会い。実際に設置するとなると制約の多い住宅屋根は選べるメーカーが案外少ないなんてこともあり、限られた選択肢から最適解を見出すにはメーカーと購入者をつなぐ施工店が重要な役割を果たします。施工店選びには一括見積サービスを利用される方がほとんどですが、ここでは当サイトがおすすめする見積もりサイトとその特徴をご案内します。

太陽光発電を見積もるには一括見積サービスを利用するのが一般的ですが、一口に一括見積もりといっても多様なサービスがあります。以下では当サイトがお勧めするサイト2社厳選してご案内していますので、ニーズに合ったサービスをご利用ください。太陽光発電は安い買い物ではないため、納得がいくまでいくつかのサービスを併用する方も少なくありません。いずれのサービスも無料で利用できます。


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