太陽光発電と蓄電池は一緒に導入すべき？

このページでは、おうちに太陽光発電を設置していて蓄電池の導入を考えている、太陽光発電と蓄電池の併設を考えている、という方のために太陽光発電併用の場合の蓄電池の選び方と電力自由化とそれ以降のスマートグリッド社会に向けて高まるメリットについて解説しています。

ここでは「系統接続型」と「コンセント型」の主に2種類に分けられる家庭用蓄電池がそれぞれどういったニーズに応えられるのかをご案内するとともに、特に太陽光発電と連携する場合の製品選びで気にしたいポイントなどをご案内します。

商用電源に連系しながら充放電を自動で制御するタイプの蓄電池です。一番多く想定される使い方は、ピークシフトによって電気代を減らす方法です。

各電力会社は時間帯によって単価が異なるプラン（東京電力の半日お得プランなど）を提供し、需要が減る夜間の電力はより安く、逆に昼間は高くなるような価格設定をしています。蓄電池システムで家庭の電力利用時間を夜間にシフトし、同じだけ電力を使っても支払う電気代自体は安くできるのが、ピークシフトの効果です。

太陽光発電を利用している場合はこのピークシフトに加えて自家消費を増やしながら、購入する電力量自体を減らす使い方も考えられます。売電単価が商用電力より高く設定されている間はこの使用法によるメリットは大きくありませんが、売電期間が終わった後はより自家消費を増やすことで経済的なメリットが高まります。

系統連系タイプの蓄電池は自動制御できる範囲が広く、容量も大きめのものが多いためより常用に適していると言えます。

系統接続型の中でも近年層が厚くなってきているのが太陽光発電と蓄電池を同時制御するパワーコンディショナーを中心とした蓄電池システムです。これまで太陽光発電と蓄電池それぞれに必要であったパワーコンディショナを一つにすることでコストを減らしながらシステム的にもシンプルになっています。

ハイブリッド型パワコン製造の先駆けとなったのが太陽光パネルメーカー大手のパナソニックで、「創蓄連携システム」という名で2012年3月から受注限定で生産を始めています。2015年に入ると太陽光大手シャープをはじめとし、蓄電池メーカーやパワコンメーカーからも相次いで同様の製品が発売されています。

表はSiiのリチウムイオン補助金制度の対象になっている製品で、ハイブリッド型のパワコンを使用した蓄電池システムの仕様一覧です。パナソニック、シャープは自社の太陽光発電システムとの組み合わせを前提とした製品となっています。エリーパワーは現在各社太陽光製品との連動検証を進めているということです（2015年4月現在シャープ製品との連動は確認済み）。他にもオムロンが同様の製品を発表していますが、多くのパネルメーカーに採用されているパワコンメーカーなだけあり、同社製品が補助金対象になればハイブリッドパワコンの一般化がさらに進むことも考えられます。

• 1 旧型の同等性能の製品の参考価格
• 2 自立運転コンセントからの受電のみ
• 3 太陽光容量4200W
• 4 太陽光容量5500W

コンセント接続型はその名の通り、既存の商用電源のコンセントを使用して充電し、使用する際は本体に付いているコンセントに電化製品をつなげます。稼働式のものが多く非常用として最適である一方、充放電の自動制御は系統連系型に比べて自由度が低く、常用としては不便な場面も多く想定されます。

太陽光発電から余剰売電をしている家庭に限っては系統連系の製品以上にお得な使い方ができる可能性もあります。太陽光発電で売電をしている家庭が蓄電池を購入する際に気になるのが、ダブル発電の適用による売電単価の低下です。初期の家庭用蓄電池で多かった売電量押し上げができるタイプの蓄電池は、ダブル発電の適用によって実質的な売電収入は減ってしまう可能性もありました。昨今はダブル発電にはならず、太陽光発電の売電中は放電を強制制御できる製品がほとんどですが、いずれにしても売電収入を増やす効果はありません。一方コンセント接続型の蓄電池システムの場合は分電盤を通さず独立した電力源として使用できるため、太陽光発電が稼働していても放電が可能です。

ただ使用にはコンセントの抜き差しの手間がいちいち生じる手間がかかることや、こうした蓄電池の使い方は固定価格買取制度適用の条件としては不適切と言えること、またこうしたリスクの割に得られる増収額はさほど大きくないことを考えると、おすすめの使い方とは言えません。

家庭用の蓄電池と言えば、もともとはキャンプ用であったり、自宅でお仕事をされる方がパソコン用にUPSを兼ねたりと、特別な用途にニーズは限られていました。震災をきっかけに補助金の助けも借りながら、主に災害対策用として一般家庭での普及が進みます。

2016年からは電力小売自由化も始まることで、電気料金にもよりメリハリあるサービスを提供する会社が出てくる可能性も出てきます。具体的には現在の電力会社が提供する時間帯別のプランよりもさらに細かい時間分けや、デマンドレスポンス契約などで、自宅の電力利用を細かく制御できることが直接的なメリットにつながる可能性が高まるかもしれません。