日本の太陽光発電の導入量と推移｜年度末の累積容量・発電量の割合・2040年度の見通し

ここでは、国の統計（再エネ特措法の情報公表用ウェブサイト、資源エネルギー庁の総合エネルギー統計）をもとに、日本の太陽光発電の導入量と発電量の推移、エネルギー基本計画の見通しを整理します。

年度末の導入量の推移（2014〜2025年度末）

再エネ特措法（2012年7月に固定価格買取制度が始まった法律）の認定を受け、買取が始まった太陽光の導入量です。2015年3月末（2014年度末）の2,305.8万kWから、2026年3月末（2025年度末）には7,799.7万kWになりました。

• 出典：再生可能エネルギー電気の利用の促進に関する特別措置法 情報公表用ウェブサイト「A表 都道府県別認定・導入量」（各年3月末時点）。「新規認定分」と「移行認定分」の導入容量の合計で、それぞれ四捨五入した値を足しています。
• 「導入」は、再エネ特措法のもとで買取（FIT）または交付（FIP）が始まった状態です。FIT・FIPを使わない設備（自家消費だけの設備など）は含まれません。
• 「移行認定分」は、制度が始まる前から発電していて、制度へ移行した設備です。2026年3月末で住宅用472.4万kW・10kW以上26.8万kWです。

年度ごとの増加量（住宅用と10kW以上）

前の年度末との差を年度ごとの増加量として並べました。10kW以上の増加は2015年度の830.6万kWから2025年度は83.1万kWまで小さくなりました。住宅用は2022年度から毎年100万kW以上増えており、2025年度は2015年度以降で初めて、住宅用の増加が10kW以上を上回りました。

• 上の年度末の導入量（各年3月末時点）の差です。廃止された設備やデータの修正も差に含まれます。
• FIT・FIPを使わない設備は統計に入らないため、自家消費だけの設備などを含めた実際の増加はこれより大きい可能性があります。

発電電力量に占める太陽光の割合の推移

資源エネルギー庁の総合エネルギー統計で、日本の発電電力量に占める太陽光の割合は、2012年度の0.6%から2024年度は9.9%になりました。発電量は2012年度の66.1億kWhから2024年度は981.3億kWhで、約15倍です。

• 出典：資源エネルギー庁「総合エネルギー統計」時系列表（2024年度確報）「4.電源構成（発電量）」。割合は発電量から計算し、小数第1位に四捨五入しています。

電源構成のなかの太陽光（2024年度実績と2014年度）

再エネのなかでは、2014年度は水力（7.9%）が太陽光（2.2%）を大きく上回っていましたが、2024年度実績は太陽光が9.9%、水力が7.4%で、太陽光が再エネで最も大きい電源です。

• 出典：資源エネルギー庁「総合エネルギー統計」。2014年度は時系列表（2024年度確報）の発電量から計算した値です。

再エネの種類別の導入量（FIT・FIP）

同じ再エネ特措法の統計で、再エネの種類ごとの導入量を比べると、2026年3月末で太陽光が全体の約8割を占めています。

• 出典：再生可能エネルギー電気の利用の促進に関する特別措置法 情報公表用ウェブサイト（2026年3月末時点、2026年8月18日公表）の「新規認定分」と「移行認定分」の導入量の合計。大規模な水力発電など、FIT・FIPの対象でない設備は含まれません。

太陽光発電の設備利用率

設備利用率は、1年間ずっと容量どおりの出力で発電した場合（容量×8,760時間）に対する、実際の年間発電量の割合です。夜は発電せず、昼も天気や太陽の高さで出力が変わるため、太陽光の設備利用率は十数%です。

• 出典：経済産業省（調達価格等算定委員会）「令和８年度以降の調達価格等に関する意見」（2026年2月）。2025年1〜8月に集めた住宅用（シングル発電）の案件の平均です。地域や屋根の向きによる違いは発電量の計算方法で説明しています。

第7次エネルギー基本計画の見通し（2030年度・2040年度）

第7次エネルギー基本計画（2025年2月閣議決定）では、2040年度の発電電力量に占める太陽光の割合を23〜29%程度と見通しています。再エネ全体は40〜50%程度で、再エネを最大の電源と位置づけています。

• 出典：経済産業省「第7次エネルギー基本計画」（2025年2月閣議決定）。2030年度は第6次エネルギー基本計画（2021年）で示した見通しです。

次世代型太陽電池（ペロブスカイト太陽電池など）は2040年に約20GW

経済産業省の「次世代型太陽電池戦略」では、ペロブスカイト太陽電池などの次世代型太陽電池について、2040年に約20GWの導入を目指すとしています。この戦略の内容は第7次エネルギー基本計画にも盛り込まれました。軽くて曲げられるため、重さの制約で従来のパネルを載せにくかった屋根や壁面などへの設置が想定されています。詳しくはペロブスカイト太陽電池とはをご覧ください。

• 出典：経済産業省「次世代型太陽電池の導入拡大及び産業競争力強化に向けた官民協議会」資料（「次世代型太陽電池戦略」の概要）。

世界の太陽光発電の導入量

IEA PVPS（国際エネルギー機関の太陽光発電システム研究協力プログラム）によると、2025年に世界で新たに導入された太陽光は607〜698GWで、2025年末の累積は約3TW（3,000GW）です。中国の導入量は公式の集計で少なくとも349.8GW、推計を含めると最大415GWとされています。

• 出典：IEA PVPS「Snapshot of Global PV Markets 2026」（2026年4月）。2025年末に累積10GW以上の国は26か国、2025年に1GW以上導入した国は39か国です。
• IEA PVPS の集計は各国の公式統計や推計をもとにした値で、日本のFIT・FIPの統計（上の表）とは集計の範囲や容量の数え方が違うため、そのままは比べられません。

太陽光発電の見積もりを取る

住宅用の太陽光は、2022年度から毎年100万kW以上のペースで増えています。設置を検討するときは、複数の販売店から見積もりを取り、価格と発電量のシミュレーションの前提を比べてください。

よくある質問（FAQ）

日本の太陽光発電の導入量はどれくらい？

再エネ特措法（FIT・FIP）で買取が始まった太陽光は、2026年3月末で7,799.7万kWです。住宅用（10kW未満）が1,762.9万kW、10kW以上が6,036.8万kWで、2015年3月末の2,305.8万kWから約3.4倍になりました。FIT・FIPを使わない設備は含まれません。

太陽光の発電量は全体の何%？

資源エネルギー庁の総合エネルギー統計で、2024年度実績の発電電力量に占める太陽光の割合は9.9%、再エネ全体は23.1%です。2014年度の太陽光は2.2%でした。

太陽光発電は毎年どれくらい増えている？

年度末の導入量の増加は2015年度の917.4万kWが最も大きく、2025年度は196.7万kWでした。10kW以上の増加が小さくなる一方、住宅用は2022年度から毎年100万kW以上増えており、2025年度は住宅用（113.6万kW）が10kW以上（83.1万kW）を上回りました。

2040年度の太陽光発電の目標は？

第7次エネルギー基本計画（2025年2月閣議決定）では、2040年度の発電電力量に占める太陽光の割合を23〜29%程度、再エネ全体を40〜50%程度と見通しています。次世代型太陽電池（ペロブスカイト太陽電池など）は、2040年に約20GWの導入を目指すとされています。

太陽光発電の設備利用率は？

経済産業省（調達価格等算定委員会）の資料では、2025年1〜8月に集めた住宅用（シングル発電）の設備利用率の平均は14.1%でした。設備利用率は、1年間ずっと容量どおりに発電した場合に対する実際の発電量の割合です。

世界の太陽光発電の導入量は？

IEA PVPS（国際エネルギー機関の太陽光発電システム研究協力プログラム）によると、2025年に世界で新たに導入された太陽光は607〜698GWで、2025年末の累積は約3TWです。最も多い中国は2025年に349.8〜415GWでした。

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