日本の太陽光、再エネ導入量や発電容量・2017年までの推移グラフ一覧

固定価格買取制度で導入・設備認定された電源の中のほとんどは先にご案内した太陽光発電が占めています。割合でいうと件数にして99%以上、容量は設備認定済みのもので93～95%、設置済みのもので95～98%を占めている状況です。（2015年8月）

ここからの項では太陽光発電を除いた再生可能エネルギーの導入状況を確認していきます。再エネというと通常水力も含まれますが、ここでは電力会社が開発してきた大型水力などは除き、FIT制度を利用して売電をしている再エネ電源（FIT電源）に絞ってご案内してきます。

太陽光発電に次いで設備認定量が多いバイオマス発電は、燃料さえ調達できれば安定した稼働が見込めることが魅力で、新電力などを中心に設置容量が増えています。バイオマス発電には燃料の違いにより複数あり、メタン発酵ガスを利用する比較的小規模なものや、一般廃棄物や間伐材などを利用する大規模なものが中心となっています。風力発電は20kW以上の大規模な案件を中心に導入量が増えています。地上に比べて設備利用率も高い、洋上風力などが今後注目されています。

以下の図は設備認定済みの再エネ発電の容量を示したものです。太陽光発電と同じく、毎年3月になると駆け込みで設備認定量が増える傾向があります。

設備認定を済ませている再エネ電源の容量は合計で6MW近くに上りますが、その中で稼働済みの設備は1MWにも満たない状態です。全体的に、稼働済み案件は設備認定済みの15%程度にとどまり、太陽光発電のメガソーラーと比べても稼働している割合が低くなっています。

経産省は毎月固定価格買取制度で買い取られる電力量も公開しています。以下の図では各種電源のFITを利用した売電量をご案内しています。

再エネの累積導入量が年々増えている中、全体の需要に占める割合も徐々に増えてきています。需要電力量をベースにしたFIT電源の発電量の比率は2013年度は年間平均2.1%、2014年度は3.3%、さらに2015年度は4%を超える予測です。全体の需要が減り、逆に太陽光発電が一年で最も多く発電するといわれる5月は特にFIT電源が占める割合が増え、2015年の5月には全需要の6.4%を占めるほどまで成長しています。

政府のエネルギーミックス案では、2030年に水力を除く再エネ発電の割合を14%程度に引き上げる目標を立てており、今後も再エネ電源の導入量を増やす努力は続くと考えられます。

設備容量や導入量を見ると太陽光発電はFIT電源の約95%とほとんどの割合を占めていることを先にご案内しましたが、発電量を見ると太陽光は全体の8割を占めるほどまで比率が下がります。その理由としては住宅用太陽光発電は余剰が適用されているため発電量の一部しか売電されていないこと、そして何より、太陽光発電自体の設備利用率（≒容量に対して得られる発電量）が低いことが挙げられます。太陽光発電の設備利用率は全国平均で13%となっており、経産省のデータもおおよそこの数字に近い設備利用率となっています。

他の再エネ電源を見ると、風力は設備利用率20%、水力は50%と標準的な発電量が得られています。地熱発電とバイオマス発電は理想的な設備利用率が80%であるものの、実際にFIT制度で稼働している発電設備を見ると地熱発電は平均で50%程度でも年度によって差が大きい特徴があり、バイオマス発電は燃料調達の関係もあり30%程度の稼働率となっています。

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