太陽光発電の売電価格これまでの推移

以下の表では太陽光発電からの電力買取単価（売電単価）の変遷をご案内しています。

年度	住宅用	産業用
2009年以前	系統電力と同程度（約24円）で 電力会社が自主買取
2009年（平成21年）	48円・10年間 （11月より実施）	系統電力と 同程度（約24円） で電力会社が 自主買取
2010年（平成22年）	48円・10年間
2011年（平成23年）	42円・10年間
2012年（平成24年）	42円・10年間	40円＋税・20年 （7月より固定価格 買取制度実施）
2013年（平成25年）	38円・10年間	36円＋税・20年
2014年（平成26年）	37円・10年間	32円＋税・20年
2015年（平成27年）	33円（出力抑制なし） 35円（出力抑制あり） 10年間	29円＋税・20年
2016年（平成28年）	31円（出力抑制なし） 33円（出力抑制あり） 10年間	24円＋税・20年
2017年（平成29年）	28円（出力抑制なし） 30円（出力抑制あり） 10年間	21円＋税・20年
2018年（平成30年）	26円（出力抑制なし） 28円（出力抑制あり） 10年間	18円＋税・20年
2019年（令和元年）	24円（出力抑制なし） 26円（出力抑制あり） 10年間	14円＋税・20年
2020年（令和2年）	21円・10年間	13円＋税（10kW以上50kW未満） 12円＋税（50kW以上250kW未満） 20年間
2021年（令和3年）	19円・10年間	12円＋税（10kW以上50kW未満） 11円＋税（50kW以上250kW未満） 20年間
2022年（令和4年）	17円・10年間	11円＋税（10kW以上50kW未満） 10円＋税（50kW以上250kW未満） 20年間

日本において太陽光発電からの売電を制度的に定めたのは2009年は最初で、それ以前は個々の発電所から、電力会社が自主買取をしていました。この時の単価は系統電力と同程度で、普及を促せるほどのインパクトは生みませんでした。

2009年以降2012年までは住宅・家庭用で比較的高い売電料金が設定されていたため、世界と比較して日本は住宅用太陽光発電において特に普及の進んだ国の一つと言えます。しかし全体の設備容量を大きく増やすきっかけとなったのが、2012年（平成24年度）からはじまった固定価格買取制度です。ここで大きく改変され、優遇されたのがいわゆる産業・事業用の太陽光発電でです。これがきっかけとなってメガソーラーをはじめとする大規模発電所が急速に増えたのはご存知の通りです。

また、2012年以降の制度では「産業用」という呼び方が取り払われ、10kW以上・未満と容量で規模が区別されるようになりました。このため住宅の屋根でも10kW以上を載せ、自家消費はせずに発電した電力を全量売電する家庭も出てきました。2016年以降は10kW以上の買取価格が電力の販売単価を下回るようになったこともあり、より環境にも優しい自家消費型の住宅用太陽光発電に、HEMSや蓄電池を合わせるようなエネルギー利用が推進され始めています。

ここでは2012年にさかのぼる太陽光発電の販売価格相場をもとに各年度の売電単価を反映した場合、10年後に期待される収益を算出しています。

年	単価	初期費用（6kW）	売電単価	売電収入	10年間の収支
2012年度 （平成24年）	36万円	2,160,000円	42円	242,000円	559,000円
2013年度 （平成25年）	32万円	1,920,000円	38円	219,000円	568,000円
2014年度 （平成26年）	31万円	1,860,000円	37円	213,000円	571,000円
2015年度 （平成27年）	29万円	1,746,000円	35円 33円	201,000円 190,000円	576,000円 461,000円
2016年度 （平成28年）	28万円	1,680,000円	33円 31円	190,000円 178,000円	521,000円 406,000円
2017年度 （平成29年）	26.7万円	1,602,000円	30円 28円	173,000円 161,000円	426,000円 311,000円
2018年度 （平成30年）	20万円	1,200,000円	28円 26円	161,000円 150,000円	713,000円 598,000円
2019年度 （平成31年・令和元年）	19万円	1,140,000円	26円 24円	150,000円 138,000円	658,000円 543,000円

国産の高品質で低価格が人気のソーラーフロンティアの、その年の平均的な相場価格（税込）をもとに、6kWを住宅屋根に載せた際の売電収入と電気代削減の10年分の総額との差分を10年分の収支としてご案内しています。

ソーラーフロンティアは東北工場が完成して生産能力が上がってから、着々と価格を落としています。2012年と比べると45%も価格が下がったソーラーフロンティアは、2018年以降売電価格が電気代以下になったにも関わらず高い採算性が実現されています。ソーラーフロンティアに限らず多くのメーカーにおいてパネル価格は下がってきているので、一括見積もりなども上手に使いながらお家に合ったパネルを安く設置できる施工店を見つけて見てください。

先ほども少し触れたように、2018年以降は多くの場合で電気代よりも安い売電単価が適用されるため、できるだけ自家消費をする方がお得になりやすいです。2019年以降は固定価格買取制度の初期の導入過程が満期の10年を迎えるため、蓄電池やEVの需要が増えて価格の低下も期待されます。太陽光発電を購入する際は数年先に蓄電池を購入することも考慮した配線や設備投資（蓄電池との併用が可能なパワコンの使用など）をするといいかもしれません。

• 表の数値計算に当たっては、設備利用率は13%、1080kWhを自家消費し、残りを売電した場合を想定。電気代は賦課金も含めた単価相当の28円で計算
• 1 住宅用余剰設備への出力制限が10年間に一度も行われない場合