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太陽光発電のメリット|電気代の削減と売電の経済効果・停電時・CO2削減を数値で確認

太陽光発電のメリットは、電気代の削減、売電収入、停電時の自立運転、CO2の削減です。東京に5kWを南向きに設置した場合、電気代の削減と売電収入の合計は最初の4年間が月約12,800円、5年目以降が月約7,900円で、20年間では約210.9万円になる計算です(経済産業省の平均で試算)。

太陽光発電で得られるメリットを、経済産業省の集計(価格・家で使う電気の割合)、東京の日射量、新FITの売電単価(最初4年24円/5〜10年目8.3円(2段階))で計算した数値で確認します。デメリットや向かない条件もあわせて確かめてください(太陽光発電のデメリット)。

メリット1:電気代が減る

昼に発電した電気を家で使った分だけ、電力会社から買う電気が減ります。経済産業省の集計では、住宅用で発電した電気のうち家で使った割合は平均35.2%です。東京で5kW(年間約5,790kWh)の場合、家で使う電気は年間約2,040kWhで、電気代の目安の単価(1kWhあたり約31円)で計算すると、年間約63,240円の削減になります。

電気代の単価が上がっても、家で使う太陽光の電気には影響しません。昼に家にいる時間が長い家庭や、エコキュート・電気自動車を昼に使える家庭ほど、削減額は大きくなります(太陽光発電とエコキュート)。

メリット2:余った電気を売れる

家で使い切れない電気は、電力会社に売れます。住宅用(10kW未満)の売電単価は最初4年24円/5〜10年目8.3円(2段階)で、買取期間は10年です。同じ5kWの例では、売電する電気は年間約3,750kWhです。

この表は5kWの太陽光発電の年間・月あたりの経済効果の試算です(東京・南向き30度)。
期間 電気代の削減(年間) 売電収入(年間) 合計(1か月あたり)
1〜4年目(売電24円) 約63,240円 約90,000円 約12,800円
5〜10年目(売電8.3円) 約63,240円 約31,125円 約7,900円
  • 発電量はNEDO「MONSOLA-11」の東京・南向き30度、家で使う割合は経済産業省の集計の平均で計算しています。1か月あたりは100円単位で四捨五入した値です。

20年の経済効果

卒FIT後(11年目以降)も含めた20年間の収支は次のとおりです。初期費用の回収は約12.9年後で、パワコン交換と点検の費用を含めた20年の差し引きは+約12.3万円です。

この表は5kWの太陽光発電の20年間の売電収入と電気代の削減額の試算です。
期間(売電単価)売電収入電気代の削減
1〜4年目
(24円/kWh)
約36万円約25.3万円
5〜10年目
(8.3円/kWh)
約18.7万円約37.9万円
11〜20年目(卒FIT後)
(8円/kWh)
約30万円約63.1万円
20年の合計約84.7万円約126.3万円
この表は5kWの太陽光発電の20年間の収支の試算です。
項目平均価格の場合安いほうから3割の価格の場合
売電収入+電気代の削減(20年)約210.9万円約210.9万円
初期費用約145万円約128万円
パワコン交換と点検(20年)約53.6万円約53.6万円
20年の差し引き+約12.3万円+約29.3万円
  • 年間発電量は約5,790kWh(東京・南向き30度・1kWあたり約1,160kWh)。パネルの経年劣化は含めていません。
  • 自家消費の割合は35.2%(住宅用の売電比率の平均64.8%から計算)。電気代の削減は1kWhあたり31円(家庭の電気料金の平均的な単価の目安)で計算しています。
  • 売電単価は住宅用FIT(最初4年24円・5〜10年目8.3円)と、卒FIT後の想定8円です。
  • 初期費用は1kWあたり29.0万円(平均)・25.6万円(安いほうから3割)、パワコン交換38.4万円(20年で1回)と点検3.8万円(5年ごと・20年で4回)は太陽光発電協会へのヒアリングの相場(5kWの設備を想定)です(出典:調達価格等算定委員会「令和8年度以降の調達価格等に関する意見」(2026年2月5日))。補助金は含めていません。

見積もりの価格が平均より安いほど、経済効果は大きくなります。損益分岐点や屋根の向きによる違いは太陽光発電の採算性で計算しています。

メリット3:停電時も電気を使える

停電したときは、パワーコンディショナーを自立運転に切り替えると、日が当たっている間は自立運転用のコンセントから発電した電気を使えます。使える電力は機種によって違い、コンセント1か所の機種では1,500W(1.5kVA)程度までです。夜も使うには蓄電池が必要です(停電時の太陽光発電)。

メリット4:CO2を減らせる

太陽光発電は、発電するときにCO2を出しません。環境省の調査で太陽光を使っている家庭の平均の発電量(年間5,800kWh)に、東京電力EPの調整後CO2排出係数(2024年度実績・0.421kg-CO2/kWh)をかけると、年間約2,442kgです。電力会社別の計算は太陽光発電は本当にエコ?で確認できます。

メリット5:ZEHの要件と補助金

ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)は、断熱と省エネで使うエネルギーを減らし、太陽光発電などの再生可能エネルギーと合わせて、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロ以上にする住宅です。太陽光発電は、その要件を満たす手段になります(ZEH住宅の太陽光発電)。

国の補助金には、新築の省エネ住宅を対象にしたみらいエコ住宅2026事業があり、GX志向型住宅最大125万円、長期優良住宅最大80万円、ZEH水準住宅最大40万円(注文住宅の新築は2026年9月30日で受付終了。新築分譲住宅の購入・賃貸住宅の新築は継続)です。既築の家では、都道府県・市区町村の補助金を確認してください(太陽光発電の補助金)。

メリットを生かすための確認点

この表は太陽光発電のメリットを生かすために確認することです。
確認すること 理由
屋根の向きと影発電量が変わる(東京の北向き30度は南向き30度の約62%)
1kWあたりの価格経済産業省の平均(29.0万円)と比べる。価格が安いほど経済効果は大きい
家で使う電気の量家で使う割合が多いほど得になりやすい
補助金対象・金額・受付期間は自治体ごとに違う

見積もりを比べてメリットを確かめる

メリットの大きさは、屋根の条件と見積もりの価格で決まります。複数の販売店から見積もりを取り、価格と発電量のシミュレーションを比べてください。

住宅用で信頼できる施工会社を探す

住宅の屋根は形・向き・広さに制約があり、載せられるメーカーやパネルの枚数は家ごとに変わります。価格にも幅があり、経済産業省の集計(2025年設置)では1kWあたり平均29.0万円に対し、安いほうから3割の水準は25.6万円です(5kWなら約17万円の差)。複数社から見積もりを取り、価格と提案の中身を比べてください。以下は住宅用の見積もり窓口で、複数社をまとめて比べられる一括見積もりサイトと、販売店などから直接提案を受けられる窓口があり、いずれも無料で申し込めます。

  • 複数メーカーを扱う販売店から直接

    AD-HOME

    太陽光と蓄電池の設置を専門に扱う販売店です。各メーカーと直接取引して中間マージンを抑え、多数のメーカーから屋根の条件や予算に合わせて柔軟に提案します。メーカー保証に加えて独自の保証制度もあり、一括見積もりとあわせて販売店から直接提案を受けたい方の選択肢に。

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  • 関東エリア限定・東京ガスのサービス

    東京ガスの太陽光発電・蓄電池

    東京ガスの太陽光発電・蓄電池の導入サービスです。家の状況や予算に合わせた提案を受けられ、補助金の申請手続きのサポートから導入後のアフターサポートまで対応しています(地域や条件により、東京ガス提携の販売施工店が契約・施工する場合があります)。対象は戸建ての持ち家で、対応地域は東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県、栃木県、群馬県です。

    東京ガス公式ページ

  • 東京都の太陽光&蓄電池・補助金特化

    エコエネハウス

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あわせて使いたい一括見積もりサイト

  • タイナビ

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よくある質問(FAQ)

太陽光発電のメリットは何ですか?
昼に発電した電気を家で使って電気代を減らせること、余った電気を売れること、停電時も日が当たっていれば自立運転で電気を使えること、発電するときにCO2を出さないこと、ZEHの要件を満たす手段になることです。
太陽光発電で月いくら得になりますか?
経済産業省の集計による住宅用の平均(発電量の35.2%を家で使う)で、東京に5kWを南向きに設置した場合を計算すると、電気代の削減と売電収入の合計は、売電単価24円の最初の4年間が月約12,800円、8.3円になる5年目以降が月約7,900円です。
太陽光発電の経済効果は20年でいくらですか?
同じ条件で、20年間の売電収入と電気代の削減は約210.9万円です。経済産業省の平均価格(1kWあたり29.0万円)の初期費用約145万円とパワコン交換・点検約53.6万円を差し引くと+約12.3万円で、初期費用の回収は約12.9年後です。
停電時に太陽光発電は使えますか?
パワーコンディショナーを自立運転に切り替えると、日が当たっている間は自立運転用のコンセントから電気を使えます。使える電力は機種によって違い、コンセント1か所の機種では1,500W(1.5kVA)程度までです。夜も使うには蓄電池が必要です。
太陽光発電でどれくらいCO2を減らせますか?
環境省の調査で太陽光を使っている家庭の平均の発電量(年間5,800kWh)に、東京電力EPの調整後CO2排出係数(2024年度実績・0.421kg-CO2/kWh)をかけると、年間約2,442kgです。電力会社によって削減量は変わります。
補助金は使えますか?
国の補助金には、新築の省エネ住宅を対象にしたみらいエコ住宅2026事業(GX志向型住宅最大125万円など)があります。既築の家に太陽光発電を付ける場合は、都道府県・市区町村の補助金が中心で、対象や金額は自治体ごとに違います。

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