蓄電池のデメリットとは？

スマートグリッド社会、よりエコ社会や生活を試みる方にとって、蓄電池は将来的になくてはならない存在となるでしょう。特に太陽光発電といった再生可能エネルギーとの併用で、さらにその環境貢献度は上げる事ができます。また災害対策の面でどう縫うをお考えの方もいらっしゃるかと思います。そうしたメリットの反面、蓄電池はまだまだコスト面で改善すべき点があるのが現状です。

中型以上の蓄電池というと車のバッテリーに代表される鉛蓄電池が主要製品で、家庭用にも多くの製品が売り出されています。これらは蓄電池の中でも一番安価に購入できるため需要も大きいですが、最近ではより小型で、寿命も長く、エネルギー密度も高いリチウムイオン二次電池が注目されています。

鉛蓄電池と比べてリチウムイオン二次電池（蓄電池）の方が初期費用はかかりますが、使用回数などを考慮すればすでにコストパフォーマンスで上回っていると考えられます。安くて1kWhあたり85,000円程度で購入できる商品も出てきています。

「太陽光発電との組み合わせでお得になる」という理由で蓄電池を推奨する場面を多く認められます。しかし、実際家庭用蓄電池の多くはダブル発電に相当する機器になり売電収入が逆に減ってしまう場合も大いにあり得ます。その場合は、ダブル発電の適用にならないで済む種類の蓄電池を利用することで、太陽光発電の売電単価を下げることなく、逆に売電量を増やすことも可能です。その是非についてはひとつの議論の的となっていますが（電気ロンダリングの項を参照）、とにかくどうすれば売電額を押し上げる蓄電池の使い方ができるかについては、下記リンク先のシミュレーションをご参照ください。

これと同時に、蓄電池をできるだけ消耗させず、寿命をより長くするような使い方をすることで、さらにコスト面でのデメリットを解消していくことが可能です。

住宅用は、屋内に設置したりキャスターで移動できたりする製品も多く出てきていますが、小さな棚程度の大きさの機器が1つ増えるのは、部屋の圧迫感を増す原因となります。

マンションなどの限られたスペースに導入するには、少し勇気のいる機器かもしれません。

蓄電池の活用で、安い夜間電力を貯めて日中に使うことで、より多くの太陽光発電での電力を売電にまわすという利用方法ができる商品が多く出ています。実際のところ、こうして売電される電気は、単価が下がるために売電収入の増加にはつながらないことが多々あります。

ただしダブル発電適応をせずに夜間の9円／kWh程度の安い電力を大量に貯め、売電制度を経由して42円／kWhで売るという運用は、「電気ロンダリング」と呼ばれ、FIT制度の趣旨に反する利用方法と位置付けられています。大手メーカーの家庭用・事業所用蓄電池はこのような運用ができないようプログラム設計されており、ダブル発電が適用となる製品が中心です。

この運用に対する制度上の取り扱いは、現時点でも明確化が進んでいない領域です。背景として、こうした運用を行ったとしてもモトが取れるくらいの低価格化が進んでいないことも挙げられます。

初期費用100〜250万円の高額さ、寿命10〜20年で買い替え発生、屋外設置スペース（1〜2畳分）の確保が必要、の3点が主なデメリットです。補助金・長期保証機種・コンパクト機種で各デメリットは緩和できます。

補助金を活用すれば70〜100万円以上の負担軽減が可能です。国のDR補助金（上限60万円）と自治体補助金を併用すると、実質負担は100万円前後まで抑えられるケースもあります。

10年は「機器保証」の期間で、実際の寿命はメーカーにより15〜30年（6,000〜20,000サイクル）です。長府工産なら20年保証、京セラ Enerezza Plusなら20,000サイクルという長寿命機種もあります。