電気代が高い原因TOP5と削減策

電気代の明細で見慣れない欄、それが燃料費調整額。火力発電の燃料（LNG・原油・石炭）の輸入価格の3ヶ月前〜5ヶ月前の平均と、基準価格の差をkWhあたりで調整する仕組みです。

時期	燃料費調整額の傾向	背景
2021年まで	-3〜+1円／kWh程度で安定	原油・LNG価格が安定
2022年春〜2023年初	+10円超まで急騰	ウクライナ侵攻でLNG価格3倍
2023年〜2024年5月	政府補助で見かけ上軽減	電気・ガス価格激変緩和対策
2025年〜2026年	補助縮小、落ち着きつつ高止まり	原油・LNG価格は小康状態

太陽光・風力などの買取費用を全電気利用者で負担する仕組み。FIT制度開始から年々上昇を続けています。

年度	賦課金単価（円/kWh）	月400kWh家庭の負担
2020年度	2.98	約1,192円/月
2021年度	3.36	約1,344円/月
2022年度	3.45	約1,380円/月
2023年度	1.4	約560円/月
2024年度	3.49	約1,396円/月
2025年度	3.98	約1,592円/月
2026年度	4.18	約1,672円/月

出典：資源エネルギー庁「再生可能エネルギー発電促進賦課金」（2026-04-24 参照）

賦課金は全電力会社・全プランで同一のため、切替で回避することはできません。対策は「使用量そのものを減らす」しかなく、省エネ家電への更新と太陽光自家消費が有効です。

基本料金はアンペア（A）に比例。実際に同時に使う電力を超える契約をしていると、固定費を無駄に払っていることになります。

契約アンペア	基本料金の目安 東京電力EP	同時使用可能な機器の目安
30A	935円	エアコン＋電子レンジ＋ドライヤー等
40A	1,247円	上記＋もう1系統
50A	1,559円	大家族向け
60A	1,870円	オール電化向け

※ 他社の従量電灯Bも概ね近い水準。関西・中国・四国は従量電灯A（最低料金制）のためアンペア別基本料金なし。

出典：各電力会社公式（従量電灯B/A 等の標準プラン）（2026-04-24 参照）

ブレーカーが落ちない限り、一段下げるだけで年間3,700円ほどの削減が可能。60A契約の家庭が40Aに下げれば年間7,500円浮きます。

10年以上前の家電は、省エネ性能が段違いに低く電気代を押し上げます。買い替え効果が大きい3大家電は以下。

家電	10年前 vs 2025年 年間消費電力量	電気代削減額/年 （31円/kWh換算）
冷蔵庫（500L級）	520kWh → 280kWh	約7,440円
エアコン（10畳用）	1,050kWh → 820kWh	約7,130円
照明（全部屋LED化）	800kWh → 320kWh	約14,880円

特に照明のLED化は投資対効果が抜群で、即座に電気代に反映されます。

昔の契約のまま見直しをしていないと、現在のライフスタイルに合っていないプランで余計に払っているケースが多発しています。

ライフスタイル	合うプラン	合わないプラン
夜遅く帰宅・朝は早い	夜間割引型（おトクなナイト、はぴeタイム-R等）	従量電灯
日中在宅・使用量多い	オール電化／ガスセット割	市場連動型
EV所有	EV向け深夜プラン	昼夜同単価
太陽光設置済	昼間高単価プラン（夜間安）	従量電灯

優先度	対策	想定削減効果	投資と期間
◎	新電力切替／プラン見直し	年5,000〜20,000円	無料・15分
◎	照明の全LED化	年10,000〜15,000円	数万円・投資回収2年
○	契約アンペア見直し	年3,700〜7,500円	無料・翌月〜
○	古い冷蔵庫・エアコン買替	年7,000〜15,000円	10〜30万円・投資回収5〜10年
◎◎	太陽光＋蓄電池	年10〜20万円削減も	150〜250万円・投資回収10年前後

最も手軽で効果が大きいのは電気料金プランの見直し。15分の手続きで年間1〜2万円変わるケースが多く、最初に取り組むべきステップです。