ミサワホームも!普通の住宅に10kWを載せられる「Solar Max(ソーラーマックス)」シリーズ発表

以前、パナソニックのHITパネルを使って新築住宅に10kW以上が載せられるパナホームの「CASART ECO CORDIS」のニュースをお届けしましたが、ミサワホームも同様に新築物件に10kW以上の太陽光発電システムが載せられる「Solar Max(ソーラーマックス)」シリーズを発表しました。

misawa
木造、鉄筋で賃貸住宅、戸建て住宅に対して対応できる「Solar Max(ソーラーマックス)」シリーズ。
2階建て30坪台以上の大きさであれば、10kW以上が載せられるということです。

写真を見ると80枚のパネルが載ってちょうど10kWということになると、一枚125wのパネルを使用していることになります。
東芝製の兼ねた屋根建材型の太陽電池モジュール”と記載されていますが、東芝はこのために商品化した初の屋根建材型の「Fシリーズ(FAM-125A)」が採用されることが分かりました。(参考

単結晶のモジュールで、出力125W、変換効率13.6%と、ソーラーフロンティアのCISパネルと比べても劣る効率なのに、10kWを実現できるとはなんとも驚きですが、モジュールの大きさが910×1009mmなので、9m×8m、72㎡の屋根の大きさで実現できることになります。72㎡といったら結構な広さですよね。結構無理して載せようとしたんだな、と感じさせる商品です。
おそらく同じ面積に家を建てるなら、パナホームの商品の方が多く載せられるのではないでしょうか。

(さらに言うと東芝はパネルの製造自体は海外メーカーに受注しているため、パネルメーカーとしての信頼度もパナソニックには劣ります「メーカー比較・パネルメーカーを生産体制(生産国)で比較」を参照)

ミサワホームの話に戻りますが、この「Solar Max」、価格で言うと従来の同様モデルの住宅に300万円程度プラスして載せられるくらいの負担額になるそうです。つまりキロワット単価は30万円。

8月23日から、沖縄県を除く全国で販売開始。今年中に申請を済ませれば38円の売電にも間に合いますね!

ミサワホームプレスリリース

>> 10kW以上の太陽光発電で全量買取・価格と注意点

東芝、太陽光発電システムの長期保証制度を開始

東芝は住宅用の太陽光発電において、長期の保証を開始しました。

これまで10年の無償保証を提供してきましたが、有償で提供される新サービス「パワフル保証」ではパネルの出力保証15・20年、接続機器の保証は15年になります。

価格は設置容量が5kWの場合、42,000円(税込)など、容量によって変わります。

また住宅用だけでなく、この保証は50kW未満の低圧連系システムにも対応。

3月1日からということですが、これ以前に住宅用太陽光発電を購入している人も、こちらの有償保証に変えられるという事。

その他のメーカーとの保証内容比較はこちら

昨年後半のメーカーのパネル価格動向をまとめました(シャープ、ソーラーフロンティア、東芝、パナソニック、サンテック)

毎月太陽光パネルの市場価格を追っていて、価格の動向をそれぞれのメーカーごとにまとめて各メーカーの詳細ページに載せています。

価格の競争が激しいのはソーラーフロンティア東芝パナソニック
それに比べて価格が安定しているのがシャープサンテック

人気の度合いが伺える気がします。

東芝、サンパワー製20.1%パネルを独占販売・シャープもサンパワーのOEM開始発表

東芝は、アメリカのサンパワー社の世界最高変換を実現した250Wの太陽電池モジュール「SPR-250NE-WHT-J」の日本独占販売の発表をしました。
今までの240W(19.3%)から、効率は0.8%も上がっています。
パネルの希望小売価格は191,625円、今月(2012年12月)17日から発売開始。
設置可能面積が比較的狭い日本の家の屋根には、より高出力のパネルのニーズは高いです。

とはいえ、実際には販売開始から、ネット格安販売店などで取り扱われ、安売りされるようになるまではかなり時間を要すると思いますが、20.1%というのはかなり魅力的なので、値崩れを待ちたい方も多いでしょう。

東芝の価格相場ページでは、東芝ブランドサンパワー製のパネルの最安値価格を毎月更新しています。購入前に一度ご確認ください。

参照

ところで、当サンパワーの拠点アメリカのpvマガジンも、東芝についてのニュースを出していますが(記事)これによると

「2010年から日本の住宅用に向けてサンパワー社の製品、累計150MWを販売してきた東芝は、2018年までのパートナーシップ契約延長の合意をした」

だそうです。さらに

「国ごとで補助金制度が数月単位で変わり、そのたびに注目市場も変わってくるという太陽光発電市場では、海外での販売経路の確保はとても重要になる。
サンパワーは日本での太陽光発電のブームを機に東芝とこれまでの契約を延長し、年間100MWペースでパネルの提供をする契約を交わした」

と記載があります。

サンパワーは日本では知名度はあまり高くなく、OEM製品ということで品質などに不安を感る方がもしかしたらいらっしゃるかもしれません。
しかしGTMリサーチの「2015年まで生き残る上位9大手メーカー」にも選出されているカリフォルニアの大手太陽電池メーカーであるサンパワー。世界的には信頼度も知名度も高く、日本で言うと性能の高さからパナソニックの製品と並ぶプレミアムな選択肢であると言えます。

【追記】
この次の日(2012年12月6日)に出たニュースで、シャープがサンパワー製のパネルのOEM契約(シャープブランドとして販売する)を発表しています。(記事)
東芝のニュースリリースでは、「本モジュール(SPR-250NE-WHT-J)は当社が日本市場において独占契約している製品です」と記載があるため、シャープがこの領域に入ることは難しいのかと思いますが、具体的に”どの”パネルを販売することになるのかはもう少し情報を待ちたいところです。

【追追記】
シャープがOEMで取り扱う事になったサンパワー製のパネルについてはsolarシャープの太陽光発電、価格などのページでご確認いただけます。
型番・性能に加え、毎月の価格相場も合わせてご案内しています、ぜひご利用ください。

太陽光発電+蓄電池で動くエレベーター・停電時対策に

停電になった時、エレベーターに閉じ込められるという事態が自分に起こったら??
小さな地震での停止でもドキっとしそうですが、これが大型の地震であれば、命の危険にもつながりかねません。

そんな危険を解決するために大京と東芝エレベーターが共同開発したマンション用「リチウムイオン蓄電システム」

太陽光発電で作った電力を一旦蓄電池に充電し、そこからエレベーターへの電力供給が行われるということです。
通常は太陽光発電を活用した建物の節電対策として活用され、非常時はエレベーターの通常運転に加えて、給水ポンプ、機械式駐車場、一部の共用部照明にも電力供給が可能であるということ。

災害時対策がここまで整った建物なら、より安心の毎日が過ごせそうですね。
しかしこういう設備は家さがしのオプションでなく、日本のすべての建物に設置できるようにならなければ意味はないと思うので、どんどんこれに倣うビルダーが増えればいいですね。

このシステムを利用した第1弾の物件は千葉県の市川市に来年11月竣工予定の「ライオンズ市川妙典」。
57戸の7階建てマンションとなるようです。

蓄電システムには「長寿命」でEVなどでも注目されている東芝製のSCiBが使われるという事ですが、住宅用の蓄電システムでもこのSCiBの性能の高さは注目されています。(SCiBを使った蓄電システム詳細)東芝の”押し”の製品であることが十分伝わってきますが、東芝に関しては自社の太陽光パネルも発売しています。

「発電効率業界No.1」と謳われる東芝の太陽光パネルは、東芝のブランド名をつけていても、実は東芝オリジナルの製品ではないんです。(詳細
そのためか、東芝が関わるメガソーラープロジェクトでも、この災害対策用システムにおいても、東芝のパネルの使用の有無については一切触れられていません。(東芝の関わるメガソーラープロジェクトでの東芝製パネルの使用について、一度問い合わせてみたものの、回答がいまだに得られていないことを考えると東芝製の使用は無いという可能性が大きいと思います。)
私としては、太陽光発電を導入するのであればメーカーが自信を持って売り出しているものを買いたいと思うので、自社事業・他社事業問わず多くのメガソーラープロジェクトなどで自社製パネルが積極的に使われているソーラーフロンティア京セラの印象が良いですね。

メーカー詳細メーカーごとのパネル価格最安値比較についてはそれぞれのページでご確認ください。

参考記事

にほんブログ村 環境ブログ 風力発電・太陽光発電へ
↑ ↑各メーカーのパネルの発電量が気になる方は上記サイトが一番お勧め!実際に設置しているご家庭のナマの発電状況が閲覧できます
 
 

三井物産・東芝など7社で愛知県に”たはらソーラー・ウインド共同事業”太陽光50MW/風力6MW

三井化学の所有地の愛知県田原市緑が浜にある東京ドーム約17個分の土地に、太陽光モジュール50MWと風力発電6MWが建設されます。

この施設の建設のために愛知県からの「新あいち創造研究開発補助金」・田原市からの「企業立地奨励金」も利用され、中部電力との技術的な協力も加わるとのことです。

この大規模な事業運営の過程で、今後のメガソーラー事業展開に際した技術開発やコスト引下げなどのノウハウや課題を共有されるそうです。

事業への参加企業一覧

参照元