このページではサンテックの太陽光発電・ソーラーパネルに関するニュース一覧をご案内しています。それぞれプレスリリースや記事をまとめて分かりやすく解説しています。
MENA地域やアメリカのカリフォルニア州、中国の砂漠地帯など、砂漠地帯での太陽光発電の運用例がさらに増していく事が予想される太陽光発電市場。
砂漠地帯での問題といえば、砂によるパネルの汚れ。
イスラエルEcoppia社が開発した砂漠地帯での運用を想定したパネルの洗浄ロボットを、中国のパネルメーカー、サンテックが自社製品の洗浄技術に認定したと発表しました。
この洗浄ロボットは水を使わず、回転するマイクロファイバーと空気を吹き付けるエアフローを合わせた技術を使い、パネルを傷付ける事無くソーラーパネル上につもる塵などを99%除去できるということ。
他にも遠隔操作による管理も可能で、遠隔の砂漠地帯での大規模なプロジェクトには魅力の多い技術と言えそうです。
サンテックは、有償で15年のシステム保証が選べる「ロングラン保証」を、今日（2014年1月6日）から開始します。
各メーカーの保証内容比較はこちらからご覧になれます。
各メーカー、10年の無償保証はほぼ足並みがそろっています。
有償による15年保証や、10kW以上50kW未満の産業用への保証の充実なども増えていくことが予想されます。
破産報道後は取り扱いを辞めていく店舗も多かったサンテック。
この有償保証の開始は、新たに市場にインパクトを与えるのに足るでしょうか？
今年３月に破産手続きを開始したサンテックですが、中堅の江蘇順風光電科技社の傘下に入り、再建の目処が立ってきた様子。
江蘇順風光電科技社によって出資を受けることになった無錫サンテックパワー社は元々、サンテックパワーホールディングスの子会社で、日本のサンテックパワージャパンもこのサンテックパワーホールディングスの日本法人という形でしたが、今後はサンテックパワージャパンは無錫サンテックパワーの子会社として存続していくことになるということ。
日本で取り扱われるサンテック製品の販売、および今まで販売されてきたものも含むアフターサービスの提供も引き続き行われるということです。
ブランド名の”サンテックパワー”も、今後は無錫サンテックパワー社が保有することになり、親会社であったサンテックパワーホールディングス社は、発電事業などに特化することになるということ。
サンテックのパネルは既に取り扱っている店舗も少なくなってきていますが、心配されていた既設物件に対するアフターサービスの存続は確保されて一安心ですね。
2012年成長を見せた中国の太陽光パネルメーカーとしても取り上げられていたRenesola（レネソーラ）。
日本でのシェアを狙う関門の1つとなるJETPVm認証の取得を発表しました。
この認証は太陽光パネルの数々の性能・安全の検査、及び製造工場の査察を行うもので、同等の国際基準に準ずるものだということ。
「JPECのシステム登録同様、外国企業が日本の住宅用太陽光パネル市場に参入するに当たり、最重要事項と考えられています。」といことで、レネソーラが今後日本進出を進めたい意向を示していると考えられます。
今のところ日本国内の中国メーカーではトリナソーラーが優勢かな、というのが個人的な印象ですが、サンテックの勢いも落ちてきた今、さらに中国メーカーが日本市場にどんどん狙いを定めてくるのでしょうか。
新華社電によると、中国江蘇省無錫市の中級人民法院（地裁）は２０日、太陽電池中国最大手の尚徳太陽能電力（サンテックパワー）の破産手続きを開始することを決定した。過剰供給に伴う市況の悪化や中国製太陽電池パネルに対する米国の反ダンピング（不当廉売）関税導入などを受け、同社の経営は急速に悪化していた。
同社のキング最高経営責任者（ＣＥＯ）は声明で、「再建計画は評価作業中だが、顧客には引き続き高品質の製品を供給する」と強調。今後は地元当局主導による再建が図られる見通し。
同社は、施正栄前会長兼ＣＥＯが２００１年に創業。０６年には施氏が中国の富豪ランキング首位になるなど急成長した。しかし、市況の悪化に伴い、１２年３月末の負債は３５億７５００万ドル（約３４００億円）まで増加していた。（朝日新聞）
地元や国の支援もむなしく、破産は免れられなかったようですね。
しかし、サンテックが今までの優位性をずっと保つ事はできないというのは予想されていた事で、GTMリサーチの「2015年の上位9位メーカー」からも漏れ落ちています。
これによって市場の価格はどのように動くかも見どころです。
毎月更新のパネル価格相場表もチェック！
昨年11月に、アメリカアリゾナ州のパネル工場の規模を最大時の3分の1程度に部減らしたサンテックですが、今度はその残りの工場（年間15MWが生産できた）も閉鎖することを発表しました。
前回の縮小はアメリカへの関税処置のすぐ後という事もあり、報復的な処置であったとも考えられるのですが、今回はアメリカの中国のパネルメーカーに対する関税に加え、生産能力の適正化を理由として挙げています。
2013年に20%を運営費削減を行うという事も発表しており、採算性の向上するための処置の一環としています。
「太陽光発電の価格」は「ソーラーパネル費」に加えて架台などの「周辺機器費」、それから「工事費」が含まれます。
ソーラーフロンティアは、従来以上の安全性や信頼性を確保しながら、屋根に取り付ける金具やモジュールを固定する部品数を大幅に削減した新架台「クロスワン工法（仮称）」を発表し、これにより
、太陽光発電設置の「工事費」の削減にも貢献するそうです。
また、サンテックパワーも架台の新製品「スムースルーフ」を2013年4月から販売開始すると発表しました。
「幅広い適応範囲と短工期を両立できる新架台」と説明されています。
こちらも施工時間にして40％削減という記述がありますね。
どちらも2月27日より開催されている「PV EXPO 2013第6回国際太陽電池展」でブースに展示されるそうです。
参考・参考
毎月太陽光パネルの市場価格を追っていて、価格の動向をそれぞれのメーカーごとにまとめて各メーカーの詳細ページに載せています。
価格の競争が激しいのはソーラーフロンティア、東芝、パナソニック。
それに比べて価格が安定しているのがシャープ、サンテック。
人気の度合いが伺える気がします。
中国の太陽光企業に対してサンテックを例に挙げながら「産業全体を破滅に追い込む可能性をも秘めている」と警告している記事を見つけました。
需要を上回る大量生産による価格低下で自分の首を絞め、さらにアンチダンピング課税で対外貿易も厳しくなりで、サンテックは経営が危ない！のだそう！
さらに政府への癒着、依存で状況はさらに面倒な状況になっているようですね。
中国の内需は期待できないという内容が上記の記事には書いてありましたが、中国の新疆ウイグル自治区では、日照時間が長く他に広大な面積を確保できる、ゴビ砂漠のような土地を活用する事で、大規模な太陽光発電施設の開発を計画しているようです。
実際のところ、中国メーカーの生きる道はどれほど残っているのでしょうか。
サンテックは、10月にGTMリサーチが出していた2015年のシェア上位9位に入っていません。サンテックの経営の継続性が不安定だというのは、多方面から考えられていた事なんでしょうね。
サンテックが倒産したら、「ようやく健全な商売ができる時代が来る」と思っている企業もあるという事は、サンテックの崩壊はパネル価格にも影響を及ぼすのでしょうか。
欧米VS中国の価格抗争も、一般的に欧米側が「自国の産業を守る」ための保護主義に則り、中国側が「再生可能エネルギーの世界的な普及拡大」と「世界的な産業の存続性」を主張しているという場面を多く見ました。
しかし結局その中国も、自分の首を絞めて倒産の危機に瀕しているのなら、産業の存続も、世界的な普及拡大も叶わなくなりますよね。
太陽光発電の需要は今後も増え続けるでしょうし、発展途上国などでの太陽光発電の有用性も指摘されています。
泥沼のような状況、何がこれを解決できるのかは、各国が歩み寄って歩みを揃えなければどうしようもないような気もするのですが、このピリピリした緊張状態はいつ抜け出せるのでしょうか。
↑ ↑各メーカーのパネルの発電量が気になる方は上記サイトが一番お勧め！実際に設置しているご家庭のナマの発電状況が閲覧できます
中国の太陽電池モジュールメーカーサンテックが、アメリカのアリゾナにある3つのパネル生産拠点のうち2つを閉鎖すると発表しました。
理由として、世界的な供給過剰と、最近導入された「米政府による輸入課税」の影響による生産コストの上昇の2つを挙げています。
この2つの製造工場の閉鎖により、3拠点で年間45MWの生産量があったものが15MWにまで減り、約50人の職が失われたことになります。
生産能力の見直しは、10月初めに既に行われており、その時はセルの生産能力は縮小、モジュール（=パネル）の生産能力は逆に2.4GWに拡大という方針を発表していました。
一度拡大すると言ったパネル生産能力を、1か月のうちにまた（0.03GWと若干とはいえ）引き下げるというのはやはり、「供給過剰の解消」よりも「アメリカへの関税処置に対する報復」の意味合いが強いと考えられます。
今後アメリカ国内の太陽光関係業者の反応が気になりますね。
↑ ↑各メーカーのパネルの発電量が気になる方は上記サイトが一番お勧め！実際に設置しているご家庭のナマの発電状況が閲覧できます