アメリカ、太陽光の発電コスト5セント/kWhに

アメリカの公的研究機関Lawrence Berkley National Laboratoryが、2014年9月のレポートで大規模太陽光発電システムからの長期電力購入契約単価が平均5米セント/kWhとなったことを発表しました。
調査会社米GTM Reserch社も、アメリカの太陽光発電システムからの電力購入単価が現在4.5~7.5米セント/kWh、大規模太陽光発電システムの設置価格が、連邦政府の税金控除前の金額(1.5米ドル/kWh未満)となるものもあるということを発表しています。

数年前まで、大規模太陽光発電所の設置は国のRPS政策(電力会社が売却する総電力量の一部を、再生可能エネルギー発電で賄うことを義務付けた)のためでした。しかし、太陽光発電は天然ガスを使う火力発電よりも電源コストが低い(例:米Austin Energy社の場合、天然ガスの電源コスト7米セント/kWh, 太陽光の電源コスト5米セント/kWh)ことが次第に明らかになってきたことから、RPS政策以外での太陽光発電導入が増えていきました。
現在では、太陽光発電は投資面に優れ、消費者の電気料金を下げる発電方法として注目されており、一部の州では火力発電よりも低コスト・低リスクの発電方法となりうるため、米国内の電力会社は太陽光システムからの電力購入を増やしています。

全米太陽光発電協会(SEIA)とGTM Reserch社の最新の米国太陽光発電市場レポートによると、2014年第3四半期の総導入量1.35GWのうち、60%以上が大規模太陽光発電所による電力事業で占められていました。GTM Reserch社は、2014年の年間太陽光発電導入量が対前年比36%の6.5GWになると予測しています。また、再生可能エネルギーの設備投資の税額30%を控除できる「ITC政策」が2016年末で終了する予定であるため、大規模太陽光発電所の建設ラッシュは2015~2016年の間は続くとみられています。

日本では系統電力の販売価格相当までやっと下がった太陽光発電のコストですが、さらに高次なグリッドパリティを達成したことで優遇策なしにも太陽光発電の普及が進められるようになったアメリカ。
コスト削減にも大きく貢献していると考えられるのが、アメリカの化合物系太陽電池最大手ファーストソーラー。日本市場での活躍の本格化にも期待が高まりますね。

参考

世界の太陽光発電・累計設置量は100GW超え

2012年は世界全体で30GWの太陽光発電の導入があり、累積にして100GWを超えたのだそうです。
年間での累積を見ても昨年は今までにない量で、さらに地域的な分散化も目覚ましい年であったそうです。

2008年の時点では一番成熟した分野であった風力発電が、世界累積100GWを達成していますが、太陽光発電がその4年後同じレベルを達成したのは、多くの人にとって思いがけない成長であったと言います。

今後はMENAなど新市場の勢いも増してくると考えられますが、上の表にもみられるように、他地域を大きく引き離すドイツ率いるヨーロッパの太陽光成熟国のレベルに追い付くのは、まだ時間はかかりそうだ、ということです。

参考

クリーンエネルギーに未来を託すアブダビの課題

最近MENA(中東・北アフリカ)の話題が多いですね。
今月16日には毎年アブダビで行われるエネルギー・環境関連見本市World Future Energy Summit(WFES)が開催されました。

「アブダビのあるアラブ首長国連邦は、何に関しても世界一だとか世界最大だとか世界初になりたがるようだ」
というのはグリーンテックメディア(GTM)。

なんでも集光型太陽熱発電施設で世界最大の100MWというShams-1が、3月までに建設完了する予定なのだとか。

これがShams-1 ↓ かっこいいです!!

アブダビの2020年までの「ピーク需要の7%を再生可能エネルギーで」という目標は以前も触れましたが、実際7%となると、約1,600MW(1.6GW)。

しかし、UAEの今までの姿勢、豪奢でエネルギー効率の悪い建造物を次々に建て、電力使用への”補助金”によって経済成長以上の電力時用の増加があること、そしてその結果として一人当たりの二酸化炭素排出量が世界5位だったりすることなどを考えると、UAEのクリーンエネルギー政策に疑心を抱く人も多いのではないか、ともあります。

二酸化炭素の排出量を減らすには先述の電力使用への補助金をやめれば早い話ですが、以前それを行った国で大きな混乱を引き起こした例もあり、アブダビ政府はエネルギーミックスを多様化し、再生可能エネルギーの割合を高める事で対応しようということで、今の動きにつながっているようです。

マスダールはSham-1の他にも、ロンドンの沖合に建設されている世界最大1,000MW(1GW)の沖合風力発電施設”London Array”にも出資しています。


さらに”マスダール・シティ”と呼ばれる計画都市は、国際的な再生可能エネルギー組織のホームとなることだろう、ということ。

これらを見ると、やることなす事とにかく”派手”なUAEのクリーンエネルギー政策。
しかしUAEは、ただただイメージ投資を行っているのではなく、エネルギーの安全性や人的資本への投資と考えているよう。

天然ガスや石油だけでなく、エネルギーの分野で将来的にもリーダーシップを保ちたいアブダビは、豪華絢爛主義(市内の一流ホテル内にある金の自販機など)からの脱却が、どこかの時点で必要だろうというのが、GTMの見解。ごもっともです。

参考

石油産出国も多いMENAで太陽光発電が注目される理由とは?


中東と北アフリカを含むMENA地域は、今後注目の太陽光発電市場という事でこれまでもこの地域に含まれる国々での再生可能エネルギー政策についてお伝えしてきましたが、「石油産出国も多い国がなぜ?」と思った方も多いのではないでしょうか?

現在のMENA地域のエネルギー事情、今後の再生可能エネルギーに対する政策についてなどを扱った記事がGTMから出ていて興味深かったのでご紹介します。

MENA地域における需要の高まりについてのリサーチは前ポストにてお伝えしたとおり。

MENA地域では、人口の増加や都市化、工業化に伴う経済成長などが原因で、電力の需要がどんどん増えていくと考えられています。

もうひとつ重要なのは、電力需要の増加は政府の電気代の補助がさらにこの需要を高める原因になっているということです。

つまり、経済成長に増して電力需要の増加速度が速い事を意味します。2017年までに新たにこの地域で120GWの需要増加がみられる計算になるとのこと。

石油産出国の多いこの地域では、化石燃料による火力発電が主な電力源で、再生可能エネルギーに対する注目度は低めでした。ドバイやアブダビなどを擁するアラブ首長国連邦は、石油の輸出で世界第5位、一日230万バレルを世界市場に送り出しています。
埋蔵量では世界7位、また天然ガスの埋蔵量でもトップ10位に入っています。

しかし化石燃料の有限性により注目が集まるようになり、UAEは再生可能エネルギーの導入・エネルギーのさらなる効率化・安全な原子力の活用に関して、地域を先導するための計画を推し進めています。その中でも太陽光発電はより手軽に始められる、UAEにとっては魅力の大きい電力源ということです。
MENAの平均的な地域では、1㎢の日射量で年間およそ150万バレル分の太陽光による電力が得られるそうです。

毎年アブダビではWorld Future. Energy Summitというエネルギー・環境関連見本市が開催されます。また「Masdar」という会社を設立し、再生可能エネルギーとクリーン技術の開発、持続可能な都市化についての投資も行っています。
このマスダールを通じてアブダビ国内には100MWの集光型太陽熱発電施設(Shams-1)も建設されています。再生可能エネルギーの目標値を2020年までに7%と定め、今後も開発は拡大していく予定です。

他にもMENA関連のニュースは「MENA」タグでまとめてあります。
石油も出て、太陽光発電にも最適なんて、なんて恵まれた土地なんでしょうね!

参考

にほんブログ村 環境ブログ 風力発電・太陽光発電へ
↑ ↑各メーカーのパネルの発電量が気になる方は上記サイトが一番お勧め!実際に設置しているご家庭のナマの発電状況が閲覧できます

中東・北アフリカ(MENA)に注目が集まる今後3年の太陽光発電

太陽光発電の需要形態がFiT政策による売電目的のものから、本質的な電力需要(遠隔地やグリッドコストの高い地域、電力不足の地域など)へと多様化していくにつれ、中東から北アフリカにわたるMENA(Middle East and North Africa)地域の需要は2015年までに3.5GWに達し、世界的な需要の約8%を占めるまでに成長するという調査報告が出されました。
img via GTM

その中でも主要な市場となるのがトルコサウジアラビア。MENAすべての需要の70%程度を占めることになる予測です。
MENAでは初めてのギガワット級の市場となると予測されるサウジアラビアは、2030年までに太陽光発電で16GW、集光型太陽熱発電で25GWを設置する目標を掲げています。

その他の国では、カタールが2014年までに1.8GWの設置目標、ドバイが2030年までにエネルギー供給量の5%を太陽エネルギーでまかなうという目標を発表しています。

アブダビは100MGの集光型太陽熱発電施設の発注をしています。

この報告をしているGTMリサーチとESIAは、1月16日にアブダビで行われたWorld Future Energy Summitで、さらに詳細なMENAの太陽光市場展望を発表したということです。

昨年のWorld Future Energy Summitについてはこちらでも触れています。

今年のサミットの速報についても、ニュースが出次第ご報告します!

参考

太陽光発電の貿易戦争を斬る(米GreentechMediaコラムより)

アメリカの中国製品に対する課税で激化している太陽光発電市場での価格戦争。
これを1930年代の「世界恐慌」になぞらえて警告を発している、米GreentechMedia(GTM)に載せられたコラムをご紹介します。

低価格太陽光エネルギー同盟の代表で、太陽光エネルギーサービス会社”サンエディソン”の創立者、Jigar Shahのコラムより

J. P. MorganのCEO、Henry Fordを始め、多くの反対を押し切って制定されたスムート・ホーリー法でアメリカに輸入される製品に対する関税が記録的な高さに引き上げられ、それに報復する形で各国がアメリカ製品への関税をかけはじめたことで、恐慌が悪化しました。現在の太陽光発電業界における各国の報復的なアンチダンピング調査のし合いなどはそれと同じ道筋をたどることが目に見えていますが、また救済の余地はあります。

アメリカの中国メーカーに対する関税は、アメリカのセルメーカーを救うためという口実でドイツのSolarWorldが始めたものでした。
結果、SolarWorldは要求のほとんどを勝ち取ることができましたが、その”勝利”にもかかわらず、関税は結果的にアメリカのセル/モジュールメーカーの救済の助けにはならなかったことを認めています。

この、結果的に無意味であったSolarWorldの申立てにより、世界中で貿易関連の動きがみられました。

アメリカでの申立を行った後、SolarWorldは同じような内容の申立をEUでも行い、この夏EUは中国に対してアンチダンピング調査を開始しました。
もしこの調査により、中国のアンチダンピングを認められたなら、世界中の太陽光発電市場に大きな影響を与えることとなります。

そして中国はその報復としてアメリカ企業のポリシリコンのダンピング行為の調査を開始し、世界貿易機構まで巻き込んで、EUやその他の国で行われた補助金政策の違法性を訴えました。

そして今では、インドまでもが中国とアメリカ、そしてマレーシアに対するダンピング調査を始めようとしています。

アメリカにおいて、太陽光発電を化石燃料に対抗するエネルギーにしようと奮闘してきた私たちは、この戦争の後に恩恵を受けるのは、石油や天然ガス業界だけであり、どの国の太陽光発電業界にとってもメリットは無いと考えています。

報復や逆襲からは何も生まれず、協力によってのみ、世界の太陽光市場構造を形作ることができます。

アメリカ国内では地元の製造業は重要です。強力な戦略の元、一番効率のいい技術の製品化をもってこの苦境を乗り越えるべきです。
日々更新される研究と発見の中から、経済的、労働力的、地理的にアメリカに一番適した製造業に対して振興を進めるべきです。

国際的には、関税のような非効率的な方法に頼らず、貿易関係の交渉を行うべきです。

アメリカの法律体制は、申し立てを行った者に有利に働くようになっており、全体の経済や消費者の事を考えない、時代遅れで柔軟性のないものです。

このSolarWorldのケースでは、しばしば用いられるこの言葉が適切です。
「過去を忘れるものはそれを繰り返す運命にある」(ジョージ・サンタヤナ)

つまり、1930年代の恐慌時代を忘れるべきではないのです。貿易戦争からは一人の勝者も生みません。

SolarWorldを叩きまくりですね 笑
しかし、アメリカでも、EUでも、この会社の申立が直接の原因だったのだから、ここまで言われても”they deserve it”という感じなんでしょうか。

中国に任せられるものと、アメリカが得意とするものは別であるはずだ、という事でしょうか。

日本の場合まだ、メーカーの「信頼性」などが重視される傾向があるため、メーカー一覧が中国メーカーで埋まっている、というようなことはないですが。
そして、技術的に比較的新しいCIS/CIGSの化合物系への注目度が、ソーラーフロンティアの頑張りのおかげで高いのも見逃せません。

ソーラーフロンティアの詳細・パネル最安値情報など

参考

太陽光発電業界の合併が進むことの利点とは?

「今。太陽光発電業界で起こっていることは、数年前メモリーチップ業界で起こっていたことと重なる。」
と言うのはGTM米太陽光市場動向カンファレンスでのMartin Hermann。

数年前何百もの製造企業があったメモリーチップ産業は、今は数えるほどしか残っていません。
メモリー市場も太陽光発電と同じく、度重なる急成長と破綻ごとに数パーセントの企業が脱落していきました。

しかしMartin Hermannが注目するのは製造会社一社が持てる研究開発部門の大きさです。
つまり、合併によって一つの企業が大きくなればなるほど、研究開発に携わる人数を増やすことができ、業界のイノベーションを引き起こすこともより容易になるという考えです。

メーカー側の人間はともかく消費者の私たちは、こういう風に考えれば太陽光発電業界の興亡も希望を持って見られそうですね!

参照元

ドイツは今でも太陽光発電の先進国

FIT(フィードインタリフ)の引き下げにもかかわらず、ドイツでは今年9月に前月の329MWを大きく上回る980MWの設置量があったという事で、今年に入ってからの累計では6.22GWの太陽光発電の設置量となった、という事です。

9月の設置量が急速に増えたのは10月から10MW以上の太陽光発電所に補助金が出なくなった事も影響していると考えられます。
145MWのメガソーラーを5週間で完成させたツワモノ(もちろん施工スピードで世界最速記録)もいましたね!

今年第1四半期の時点で今までの累計が26.5GWだったので、4月以降の設置を含めるとドイツは累計30GWを超しているでしょうね。

52GWで太陽光発電の買取制度が中止になるという法案が決定しているため、我先にと設置を急ぐ人もこれから増えそうです。

アメリカでは2012年の太陽光発電の設置量は3.2GW。70%という健全な成長率ですが、ドイツはこの10倍の速さで設置が進んでいるのだそう。

参照元

ルーマニアは次の成長市場?

日本やインドなど明らかな成長市場を尻目に、ルーマニアが密かに注目を浴びているようです。
GTMリサーチでは今年初めに日本の太陽光市場の急速な成長を予想し、またラテンアメリカや中東、北アフリカの市場を含む市場予測を今年出す予定ですが、中でも特にこれからのルーマニア市場について”注意”していきたいとのこと。

ルーマニアはドイツと同レベルの日射量が得られるそうです。特に黒海に近い地域に多くの日射量が期待できるようです。

隣国のウクライナにはオーストリアの”アクティブソーラー”が、黒海に突き出たクリミア半島と黒海沿岸のオデッサに合計300MW弱のメガソーラーを建設していましたね。

このルーマニアで近年再生可能エネルギーが盛んに導入され始めたのはEUの排出量削減目標の達成のために導入された政策のためです。
例えば2009年時点で系統に連結された風力発電は15MW以下であったのに対し、同年4月に決定された法により20億米ドル近くが投入され、この3年で1GW以上が建設されています。

そして今年の4月に批准された再生可能エネルギー法の緊急規定により、太陽光発電の市場も炸裂するだろうという事です。

現時点で最大の太陽光発電所は国内のデベロッパーであるFomco Solar Systemsが建設した2MWの施設ですが(中国製のZNShineパネル)今年10月だけでも以下のプロジェクトが発表されています。

  • Hareon Solar Technology: 122MW
  • Aion Renewables: 80MW
  • CEED & ePD: 48MW
  • Samsung Group: 45MW
  • EDP (total of four): 38MW
  • Espero: 20MW

つまり、デベロッパーにしてみれば魅力的に見える市場でも、GTMリサーチからすれば、思いがけない(しかしすでに前例もあり、確実に落ちる事となりそうな)落とし穴があるという考えのようです。

ルーマニアの太陽光発電協会などによると、合計520MWのプロジェクトが系統への連系を承認され、さらに1200MWが承認待ちの状態だと言います。
GTMリサーチは、2011年までに5MW以下の導入量であった事実も踏まえ、現状維持の状態であれば、今年中に50MW、来年にさらに320MWの導入量であると予測しています。
GTMリサーチのアナリストAndrew Krulewitzによれば、
「チェコで起こったように、政府は経済的に無理な約束をして、それを撤回せざるを得ない事態にもなりかねない。」
とのこと。

ルーマニア政府がギガワットレベルの市場を維持できるとは思えないし、再生可能エネルギーの促進プログラムも約束の時期を満たずに撤回することになりそうとのことです。

カナダのオンタリオ州やスペイン、イタリア、チェコ共和国でも過去に、一時的な市場の急上昇のすぐ後に市場規模を縮小し、業界の崩壊や破綻を招いたことから、ルーマニアのような小国での市場の成長は注意しながら見る必要がある、という事ですね。

参照元

太陽光発電業界神話を斬る(米サイトGTM記事を翻訳・まとめ)

太陽光発電は石油に劣るエネルギー源?
太陽光発電の効率性と石油のそれを比べて、まだまだ石油に代わるほどのエネルギー源ではないという事が良く聞かれます。
実際に、発電に必要な費用やその施設のための面積比での効率を持ち出して、石油の方が断然効率が良いという論法もありますが、そもそもこの議論をすること自体が間違っているというのがGTMの出す見解です。
石油は輸送燃料として使われることが多く、それに比べて太陽光発電は電力源であるという事。
アメリカの2010年までの電力消費のうち、実際石油で作られたエネルギーは1.1パーセントにすぎません。
(天然ガスや石炭などを使った火力発電がメイン)

つまり、化石燃料などを使った「火力発電」と「太陽光発電」の対比が正しいのであって、太陽光発電を石油の目の敵にするような論法は間違っているという事です。

それに加えて私が思うのは、現時点で太陽光発電は価格的にまだ不利でも、将来的には十分太刀打ちできる価格まで値下がりする予測ですし(グリッドパリティと呼ばれる状態、事項参照)、そもそも土地として使わない屋根上などへの設置はもちろん、酪農と並行して土地の二重利用も進んできている太陽光発電の土地利用の有効性も無視されているので、この神話はただの神話であると言い切れると思います。

グリッドパリティ神話
「グリッドパリティ」とはつまり、太陽光発電で作られるエネルギーの価格が、化石燃料による火力発電の価格と同等になる状態。
これが実現すると、太陽光発電は補助金などの政府の後押しなしでもどんどん拡大普及していくという状態を指します。

この神話の本当の論点は2つあります。

まずは「グリッドパリティ」という状態は、2つのエネルギーのコストが入れ替わるその一瞬であるのに対し、世界の各地域での状況が違うため、(石油価格、補助金、遠隔状況など)グリッドパリティの時期は地域によって何十年もの差が出るという事。

もう一つは、このグリッドパリティの状態が実現しようとしまいと、初期費用として大きな資金を用意できない地域が太陽光発電を設置するのは不可能だし、運送面での障害が大きい地域での普及も難しい。

なので、このグリッドパリティを一大イベントのように待ち望んでいる人にとっては残念なことだが、時に有益で、時に誤解を招く、一つの概念に過ぎないという事である。

つまり、「グリッドパリティ」を一つの節目と考えて、消費者が「グリッドパリティになったら太陽光発電を買おう。」とか、企業が「グリッドパリティまで持ちこたえれば安心だ」なんていうのは間違いだという事でしょうかね。

太陽光発電の自家増殖の神話
こういうプロジェクトのようなものに代表される、「現地で作ったパネルを現地で使う」というようなコンセプトを指すと考えられます。

その土地で生産から消費まで行われるから輸送コストがかからず経済的&エコ!これはとてもシンプルで魅力的な話だけれど、実現には大きなハードルが立ちふさがっているとGTMはいいます。
太陽光パネルを製造するにはまず高度な知識を有する技術者が必要で、さらにシリコン以外にも多くの原料(ガラスやカプセル材料など)を要します。
太陽光発電には十分な日照に加えて送電網の整備も必要で、それらをすべて一つの土地に最適化するにはそれぞれの必要条件がかけ離れすぎているということです。
ある一つの問題を最適化すると、もう一方の問題に妥協を許さないといけない、という具合に。

アメリカでは今でも大きな製造工場ができています。現地の雇用を生み出すという意味では有効かもしれませんが、太陽光発電の生産機能はもう需要を上回っており、これ以上製造工場は必要ないのです。

日本の太陽光発電メーカーは生産施設の縮小や統合などの方向が強いので、この神話には当てはまらないと思います。

太陽光モジュールは日用品?
メーカーによる大きな差があまりない日用品のように、太陽光モジュール、特に単結晶モジュールもメーカーによる性能や信頼性に大差はないと考えられがちです。
なので製品を選ぶ場合、「価格」が一番の問題にされがちです。
しかしサブプライムローンの時のように、短期的なメリットに目がくらんで長期的なリスクを無視するのはまずくて、モジュールの購入者は、製品の販売価格よりも、製造過程や保証について、より気を使うべきだと言います。

これについては、新参メーカーも多い太陽光業界で今すぐに答えが出る問題ではなく、何年も使ってみた後に初めてそれが正しい選択だったのか、愚かだったのかが分かるという事です。

これらがGTMによる意見。
太陽光発電の導入の際に頭に入れておくといいかもしれませんね!

太陽光発電の設置を考えている方へ、役立つコンテンツ満載の太陽光発電総合情報も合わせてご利用くださいね!

グリーンテックメディア(GTM)とは
再生可能エネルギーに特化したメディアです。
2007年に創立、急速に拡大し、需要が高まるグリーンエネルギーについての情報をウェブサイト上でニュースとして届けるとともに、市場リサーチ、カンファレンスの主催などあらゆる方向から再生可能エネルギーの活躍する社会へのシフトを支えます。

GTM公式サイト