トリナソーラーが2014年の第2四半期の決算報告を発表しました。
リリースの全文はこちらでご覧になれます。（英文）
ここでは抜粋内容をご案内します。
2014年第2四半期は、パネル供給量（出荷量）自体は増えたものの、価格設定の安い中国での出荷量が多くを占めたこと、営業利益率が減ったことなどから純利益は減ったようです。
決算報告の中で重要そうなところをピックアップしています。さらに第一四半期との比較を括弧内に記載します。
年末にはインゴット生産からモジュール組立までの全体の生産能力を引き上げ、現在の3.6GW／年（モジュール）から3.8GW／年にする計画。
第3四半期と第4四半期の出荷量はそれぞれ1.06GWと1.12GWを見込んでいます。
今月はじめには10GWのモジュール供給達成とも発表していた、シェア第一位（メーカーシェア推移はこちらから）インリーソーラーですが、2014年大四半期の決算は予想を上回る赤字だったのだとか。
最終損益が4,600万ドルの赤字とあるのですが、なんと供給量世界一を取った昨年も、同期は5,230万ドルの赤字を計上していたのだとか。
身を削ってシェア世界一を守っている、ということでしょうかね。
パネルの供給量（出荷量）では予想していた870-950MWを達成で887.9MW。
来期以降はさらに米国によるダンピング課税の影響も受けると考えられ、今年の通年のパネル出荷量をこれまでの4～4.2GWという予測から3.6～3.8GWに引き下げることを発表しました。
前期（2014年第1四半期）から6.8%増加
前年度（2013年第2四半期）から47.0%増加
内訳は
前期（2014年第1四半期）から14.9%増加
前年度（2013年第2四半期）から75.6%増加
前期（2014年第1四半期）から5.7%減少
前年度（2013年第2四半期）から12.5%増加
JAソーラーは2013年4月に発表している戦略で、セル中心の生産から、より付加価値の高いモジュール中心の生産にシフトするとしていますが、出荷量推移からも確実にその流れが分かります。
前期（2014年第1四半期）から6.5%増加
前年度（2013年第2四半期）から52.9%増加
前期（2014年第1四半期）から7.1増加
前年度（2013年第2四半期）から1.5%減少
利益率が少しだけ前期から下がっているものの、好調な業績が続いています。
カナディアンソーラーは2014年第二四半期における業績を発表。
モジュール出荷量は646MW（第一四半期の500MW、今期目標値である600～630MWよりも多い出荷量を上回る）
純収入6億2,380万ドル（第一四半期の4億6,630万ドル、今期目標値である5億6,000万～5億9,000万ドルを上回る）
本国カナダではSamsungと提携した発電事業なども計画されており、好調な様子です。
さらに詳しい業績報告はリリースをご参照ください
2012年の1.7GWから21.7%の増加
内訳はモジュールが約1.17MW、セルが0.9MW。
2012年の67億人民元（11億米ドル）から増加
2010年以来の黒字。
昨年はマイナス0.8%。
上の図は東洋経済に掲載されたJAソーラーの業績推移です。2013年の業績は、過去最高とはいわないまでも高い利益率で調子が戻ってきたようです。
トリナソーラーが2013年の第4四半期の決算報告を発表しました。
リリースの全文はこちらでご覧になれます。
重要そうなところだけ抜粋してご案内していきます。
決算報告の主なデータです。括弧内は前期2013.Q3との比較です。
第4四半期は第3四半期と比べると若干伸び悩んだものの、営業経費の削減により利益率が上がっています。
通年で見ると、2012年から大きな伸びがみられました。
決算報告の主なデータです。括弧内は前期2012年との比較です。
トリナソーラーはオーストラリア国立大学（ANU）とともに2年間かけて研究を行っていた高効率のバックコンタクト方式における太陽電池開発したのだそう。
ドイツのFraunhoferCalLabによる試験では効率24.4%（セルあたり）という性能が確認されたこのバックコンタクト方式の太陽電池を、2014年は現在の生産ラインで試験生産を行っていくということです。
バックコンタクト方式は米サンパワーが初めて開発した技術で、日本メーカーだとシャープのブラックソーラーなどにも採用されています。
トリナソーラーの製品は安さが大きなメリットですが、変換効率は標準レベルといったところでした。
バックコンタクト方式のパネルがいざ量産体制に入ったら、またトリナソーラーの魅力が上がりそうですね。
京セラの全体の会計年度第3四半期は、前四半期に比べて売り上げベースで13.2%上昇の3,180億円、純利益は22.6%上がって330億円でした。
1月からの四半期は、駆け込みによる需要ラッシュへの期待は高まるも、デジタル家電などの需要低下が予想されるとのこと。