固定価格買取制度の適用後、産業用を中心に日本国内での太陽光発電の設置量が大幅に増えましたが、天候などによる発電量の不規則さが電力系統にあたえる影響の解決は大きな課題となっていましたが、それに対して東京大、東海大、千葉大のチームは、より正確に太陽光発電の発電量を予測できるシステムを開発したことを発表しました。
気象衛星ひまわりなどのデータを利用して地上1～4kW四方の日射量を予測できるシステムは、大気中の塵（エアロゾル）や雲の分布を加味した予測により、実際の日射量とほぼ一致させられることを確認。これにより太陽光発電システムの発電量予測の誤差も数%に抑えることができるということ。
さらに農作物の管理などにも利用できるこのシステム。今後この研究結果は、ＮＰＯ法人「太陽放射コンソーシアム」の設立を通じて社会還元されることとなります。
スマートグリッド社会の実現には、様々な方向からの問題解決ができることが実感されるニュースです。