調査会社の米IHSは、北米の蓄電池付き太陽光発電システムの合計出力が、2014年の30MWから2018年には約700MWに拡大するとの見通しを発表しました。2018年には、北米に設置済みの太陽光発電システムの約9％が、蓄電池も備えることになります。
ここ数カ月の間、米国における太陽光発電システム向けの、エネルギー貯蔵システム市場の伸びが加速しています。これは、大手企業が頭金なしで蓄電池を販売し始めたためで、主要な投資家もこれを支援しているからです。また、米国の商業用ビルは、ピーク時の電力需要に比例した料金体系の「peak demand charge」の対象であるため、この利用料の削減につながる、蓄電池付き太陽光発電システムの主要顧客となりつつあります。
一方、住宅向け市場はそれほど拡大しないと予想しています。それは、停電時の補助電源として導入しても、今のところ蓄電池のコストに見合わないからです。米国に比べて住宅向けでも費用対効果が高い、ドイツやイタリア、英国など欧州では市場が広がってきています。
太陽光発電設備向けエネルギー貯蔵システムの市場を牽引している企業は、米STEM社や米Green Charge Networks社などですが、太陽光発電設備と蓄電池、制御システムを組み合わせ、電力のピークシフト・カットを実現している「米SolarCity社（CEOはテスラモーターズのイーロンマスク氏）」の動向に、IHSは注目しています。