蓄電池、バッテリー製造のGSユアサは、2013年6月より稼働中の「いわきユアサ太陽光発電所」に続き2ヶ所目のメガソーラー発電所となる「GSユアサ群馬太陽光発電所」の運転を2月23日に開始したと発表。
出力容量1MWのこの発電所は、発電した電力を売電する再生エネルギー固定価格買取制度で東京電力へ電力提供を行うほか、緊急時には非常用電源として、100kWhの大容量リチウムイオン電池と自立運転出力機能を用いて事業所内に100KWの電力を供給することが可能となります。
自社で製造する蓄電池を活用した今回のメガソーラー。あわよくば、非常時だけでなくピークカットとしても使用する、とか、非常時は地域の災害対策に利用できるとかい対応があると、もう少し独自性がアピールできたかもしれませんね。
東北電力は西仙台変電所に20,000kWhのリチウムイオン電池を採用した大型蓄電池システムの営業運転を開始しました。
本システムの稼働開始により、風力発電や太陽光発電のような気象変動で発電量が変動することによる周波数変動を解消することが可能になります。
これまでは、周波数変動の調整は火力発電施設に頼ってきましたが、今後は大型蓄電池システムと組み合わせることにより、周波数調整能力を向上させるのが狙いです。
一般社団法人新エネルギー導入促進協議会が公募した「平成24年度大型蓄電システム緊急実証事業」に採択されたこの事業ですが、電力系統に大規模蓄電池システムを導入する国内初の取り組みになります。
東北電力では、今回のシステムでの実証試験結果を検証して、更なる、再生可能エネルギーの導入拡大に取り組んでいく予定です。
株式会社日立製作所と新神戸電気株式会社はNEDOプロジェクトとして短時間で大電力の充放電が可能な1.5MWハイブリッドの大規模蓄電システムの開発を成功しました。
これにより出力変動の緩和や余剰電力の再利用、周波数の安定化が期待できます。2015年度より実証実験が行われます。この試験は東京電力株式会社の管内にある伊豆大島の電気系統で行われます。実証実験では、ピークシフトや短周期変動抑制の機能やそれの寿命などハイブリッド大規模システムの有効性について検証、評価する予定です。
同大規模蓄電システムは「高入出力・長寿命鉛蓄電池」と「リチウムイオンキャパシタ」を組み合わせたハイブリッド構成となっており、現行の製品と比べて1.7倍多い出力と、1.2倍もの寿命を実現する見通しを得ているということ。
気象に左右されやすい風力や太陽光発電などの再生可能エネルギーの大量導入時に余剰電力の再利用や電圧や周波数の変動を抑制することにより電力の安定供給を実現する有効な手段として注目されています。
この実証試験ではより実用に近い制御技術の確立と幅広いニーズに向けて柔軟に対応できる実現をはかります。
住友商事は今年2月から「大阪ひかりの森」に設置されたメガソーラーでにEVのリユース蓄電池を用いた実証実験を始めていますが、今回、鹿児島県の離島において同様の事業を行うことを発表しました。
薩摩川内市甑島で行われる同実証実験は同市と住友商事によるもので、前回同様環境省からの支援（平成26年度「二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金（離島の低炭素地域づくり推進事業）」）を活用します。
規模としては「大阪ひかりの森」と比べて蓄電池のボリュームが増え、EV37台分にあたる容量約617kWhの蓄電池を使用します。
これに加えて災害用に太陽光発電110kWとを設置します。
さて同事業で九州の離島が選ばれたのは偶然ではありません。
住友商事は、九電の管轄地域の中でも再エネ導入の際の障壁が高い離島群において、同様の事業展開を考慮しているとしています。
九州電力にも技術面でのサポート協力を要請しているそうです。
再生可能エネルギーの出力変動に対応するため、九州電力は管轄内の3つの離島に大型の蓄電池を設置し、電力系統の安定に繋げるための実証実験を始めます。
環境省の「再生可能エネルギー導入のための蓄電池制御等実証モデル事業」モデル事業として採択されたこの事業は、長崎県の対馬、鹿児島県の種子島と奄美大島の3島にそれぞれ、出力2～3.5MWの大型リチウムイオン蓄電システムを設置。
最も大きい出力3.5MWのもので204kWhのリチウムイオン電池ユニットを7つ使ったユニットとなっており、合計1430kWh（1.43MWh）の容量で9MW程度の太陽光、風力発電の出力変動に対応できる見込みだそう。
2016年度までの3年間の実証実験を通じて、蓄電池の最適な制御方法の確立を目指します。
北海道や沖縄・来間島といった地域でも、すでに蓄電池を使って再生可能エネルギーの出力変動抑制の試みは始まっています。
太陽光パネルでかつては市場を先導した日本ですが、今はパネルといえば、中国製の低価格製品が市場の大半を占めています。
次のステップとして蓄電池などスマートグリッドの技術でリードできるようになるといいですね。
以前、住友商事などが大阪市の夢洲にある都市廃棄物処分場に建設した10MWのメガソーラー「大阪ひかりの森」。
住友商事は、この施設の横に大型の蓄電池を設置し、出力が不均衡な太陽光発電施設の電力の出力変動を抑制する実証実験を開始しました。
環境省の2013年度「再生可能エネルギー導入のための蓄電池制御等実証モデル事業」に選定されて行われるこの実験では、EVで使用された蓄電池が再利用されます。
日産リーフで使われた蓄電池を16台分使用し、出力は0.6MW、容量は0.4MWhだということ。最大24台分まで増設可能だそうです。
住友商事と日産自動車株式会社は、共同で、EV用リチウムイオン電池の再利用に取組む合弁会社「フォーアールエナジー株式会社」を設立しており、今回の事業で使用される蓄電システムの技術開発などもフォーアールエナジーによるもの。世界初のEV蓄電池再利用型の大型蓄電池となります。
太陽光発電などの自然エネルギーの普及が広まるにつれ大きな課題となってくるのが、不安定な出力供給をいかに安定させるかという課題。
それを解決するための実証実験として、6つのプロジェクトが採択されました。
このプロジェクトは、今年度の2月12日から3月4日にかけて公募された、「定格出力１ＭＷ以上である大規模再生可能エネルギー発電施設に対し大型蓄電池を整備する実証事業について」のプロジェクトで、15件の応募がありました。
その中でも九州電力の事業は、3つの離島（対馬・種子島・奄美大島）にそれぞれ2～3.5MWの大型蓄電池を設置し、合計8.5MWの風力発電、太陽光発電施設・8.5MWhのリチウム蓄電池となり、規模も大きいです。
さらに離島は本島と比べて太陽光発電や風力発電の出力変動による影響が比較的大きい事も踏まえ、それを安定化する事が大きな課題となってきます。
これらの事業の多くは、すでにある太陽光発電ないし風力発電施設に対し、蓄電池を組み込むことでさらにグリーンエネルギーの有用性を高める実験となります。
まずは太陽光発電を普及させ、その後は蓄電池、と、着々とスマートグリッド社会の実現に向けて進められる中、上手にその波に乗って、エコでスマートな生活を始められるといいですよね！
ちなみにグリッドパリティ（電気代と、太陽光発電のコストが同等になること）も実現したとされるドイツでは、蓄電池の補助金制度も始まっています。
現在日本でも、対象の蓄電システムに対して費用の3分の1の補助金を出していますが、太陽光発電の普及に伴って、蓄電池も今後さらに注目を集めていくことに違いないでしょう。
蓄電池についてのサイトも、合わせてご確認くださいね！