ソーラーフロンティア、業績悪化の一部は先行投資負担が原因、今後の価格対応などは「余裕あり」

固定価格買取制度価格低下および出力抑制の無制限化を受けて今後大きな落ち込みが予想される太陽光発電市場で、早くも業績悪化に苦しむ太陽光発電メーカーが多くある中、CIS太陽電池の国内製造を続ける昭和シェル子会社のソーラーフロンティアは今後の展望に対し、苦しいながらも他メーカーと比較して「余裕のある」見通しを持っていることを明らかにしています。

今月7日に公開された東洋経済のインタビューで同社社長の平野敦彦氏が答えた内容を抜粋、要約してこちらではご案内します。

FIT導入翌年の2013年度から黒字が続いていたソーラーフロンティアが2015年度上期に赤字に落ち込んだ原因は市場の停滞もあるものの、新しく竣工した東北工場や、投資物件として販売を目的とした太陽光発電所の建設費などの先行投資負担によるものも大きいようです。

価格競争に拍車がかかる中、ソーラーフロンティアは出力向上による単価の値下げの余裕がまだあることや、国内工場での生産で円安の影響を受けないことから、他社と比べてより明瞭な見通しがあるように見えます。

また、住宅用市場や、自社開発の産業用、米国市場などを含めて健全な経営で成長を遂げる中で、他社に先駆けた住宅用グリッドパリティの実現の可能性も高いことにも言及しています。

日本製パネルの中では最高のコストパフォーマンスを誇るソーラーフロンティアについての製品・企業詳細や最新価格情報は「ソーラーフロンティアのCIS太陽電池、最新モデルの価格やメーカー評判など」でご案内しています。

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