太陽光発電の元が取れるのは何年?
発電コストとコストペイバックタイムを計算

太陽光発電で確実に利益を得るために、発電コストやコストペイバックタイムなどについて、計算方法と目安をご案内しています。

太陽光発電は元が取れない、ペイしないと言われる理由

インターネットの質問箱などを見ると「太陽光発電なんて元が取れるわけない」とか「投資分を回収できない」とか、採算性に対する否定的な意見を少なからずみかけます。環境にいいのはわかっているけどペイできないんじゃぁな、と、導入に踏み切れすにいる方もいらっしゃるかもしれませんが、こうした否定的意見の裏側をしっかり理解できれば、設置するにしてもいないにしても自信を持った決断を下せるのではないでしょうか。

先に答えから言ってしまうと、2017年現在、太陽光発電は多くの場合でペイできるようになっています。それではなぜペイできないかと言われると、3つの理由が考えられます。

情報が古い

一つは意見者が固定価格買取制度が導入される前の状況しか知らない可能性です。実際2009年(平成21年)以前はコストも高い上に優遇的な売電制度があったわけではなく、(売電価格の推移を参照)初期投資回収年数は25年超とかなり長い期間を要する状況でした。8年以上前、自宅の新築時に検討したもののコスト面から断念した、というような経験をされた方の場合、太陽光発電への投資に対してネガティブな考えを持ちがちなのは理解に難くありません。実は筆者の親もそういった古い情報から、太陽光発電ブームを冷たい目で見ていた一人であったことを最近になって発見しました。影一つかからない広い土地に建つ一軒家なのに、なんとももったいない話です。

設置条件が悪い

2012年から始まった固定価格買取制度は、太陽光発電で作った電気を電力会社に一律価格で一定期間必ず買い取ってもらえる権利を定めたものです。住宅用に関しては2009年の11月から、これと同等の制度があり、産業用などの大規模な設備に対しても制度で保証するようになったのが2012年の7月になります。

この制度では、住宅用太陽光発電において10年間で初期費用を回収するのに妥当な売電単価が定められています。売電単価を決めるにあたっては前年度に太陽光発電を導入した人が実際に支払った金額から、それを10年で回収できるような(言い換えれば年間の回収率が10%程度になるような)金額を定めています。つまり前年度の平均価格相当で太陽光発電を購入できればペイできるはずだ、ということになります。

売電価格が平均値を参考にしているということの裏を返すと、平均以上の価格で購入した場合は元を取るのに10年以上かかる場合が多いことになります。今このページを見ている方ならネットで一括見積もりをすることに抵抗を感じない方が多いのではないかと予想しますが、マージンを多く取る大手販売代理店などで誘われるままに導入を決めるかたも意外に多いようで、施工店を吟味することで初期費用を抑えられた例も少なくありません。

何が何でも10年で投資回収しようとする

10kW未満(住宅用)の太陽光発電は、10年間固定の売電単価が保証されています。この保証期間である10年を過ぎた後の売電単価は予想程度でしかわからないため、確実な収支予測ができる10年未満での投資回収が目標にされることは多いです。

一方太陽電池の耐用年数は20年とも30年とも言われます。稼働年数の半分以下の期間だけで採算性を判断することは、果たして妥当なのでしょうか。現在、多くのメーカーで出力保証20年以上、最長では30年を提供するようなメーカーも出てきています。こうした状況では、最低でも20年の稼働期間を考え、同期間中のメンテナンスコストなどもしっかり考慮に入れながら発電コストを計算するのが妥当ではないでしょうか。

太陽光発電の発電コストとCPTの推移と現在値

ここからは実際に、太陽光発電の収益性について2017年1月過去の情報と過去の情報を照らし合わせながらご案内していきます。太陽光発電の価格は年々下がってきていますので、最新の価格情報ページなども適宜ご確認ください。

太陽光発電の発電コスト

太陽光発電の価格は過去23年の間にキロワット単価にして200万円から、30万円前後と約6分の1まで下がりました。以下は平成6年(1994年)から平成29年(2017年)の24年間の太陽光発電の価格(キロワット単価)に、その年ごとの補助金を反映させた実際の負担額(青線)と、発電コスト(ピンク線)をまとめたものです。発電コストの計算にはシステム価格の他に、耐用年数設備利用率がここ数年で少しずつ改善されてきた面も合わせて計算しています。

2009年度からは補助金が再開されたのに加えて11月からは固定価格買取制度が始まり、価格を大きく引き下げるきっかけとなりました。その後、市場が低速しない程度に補助金額と売電単価は年々引き下げられ、平成26年(2014年)からは補助金は廃止、平成28年(2016年)からは売電価格が買電価格と同等の水準にまで下がり、ほぼ政府の制度的な介入が無くても魅力の褪せない程度にまで市場は成熟してきていると言えます。

発電コストは10円代、電気代よりも安くなっている

発電コストは、太陽光発電が作った電力1kWhあたりにかかるコストを意味します。パネルメーカーの製造コストに加えて、施工やメンテナンス費用などを含めた価格となっています。

2014年以降は20円を切り、2017年には15円/kWhまで価格が下がっています。これは多くの場合で電力会社が住宅用に提供する電力の単価よりも安い数字です。このように従来の発電方法による電力に比べた場合、それに匹敵する価格まで発電コストが下がることをグリッドパリティと言います。

発電コストが電力の買電価格よりも安くなるとはいえ太陽光発電は家庭用の小さいサイズであっても100万円以上するため、簡単に購入に踏み切れるものではありません。次の項では設備投資の一つの目安となるペイバックタイムについて確認していきます。

太陽光発電のコストペイバックタイム

何年で元が取れるのか(何年使い続ければプラス収支になるのか)ということはコストペイバックタイム(cost payback time、CPT)という指標で示されることが多いです。初期投資回収年数、投資回収年数、ペイラインといった言い方をすることもあります。初期費用を回収した後は全てが利益になるわけですが、その後何年持つのかということが分かると実際に収入として得られる金額を知ることができます。

以下は94年以降、どのようにCPTが変化してきたのかをグラフに示したものです。

グラフについて補足すると、システム価格として含まれる金額には、最低でも10年の機器保証のあるパワーコンディショナを10年目以降1度交換することを踏まえた金額が足してあります。つまり、少なくとも、多くのパネルメーカーの出力保証20年は稼働することを前提とし、20年の間に必要な出費の総額としてシステム費用を見ていただくのが妥当と言えます。この金額をペイするのに11〜13年かかりますが、その後の7〜9年間に得られる売電収入や電気代の削減額は、まるまる利益としてカウントできます。

コストを削ってCPTを早める

ここまででご案内したのは、あくまで経済産業省による平均値データを参考としたシミュレーション値ですが、実際のところ経済産業省の出している金額よりもはるかに安い価格で太陽光発電を購入している方も多くいらっしゃいます。例えば「瓦葺きの寄棟で傾斜が強く、足場も必要で、家も古いので躯体補強も必要」といった場合は平均かそれ以上のコストがかかる場合もあります。一方「築10年未満のスレート4寸勾配屋根に1面のみ設置」など、理想的な設置環境であれば、平均と比べて5〜10万円も安い価格(つまり、25〜30万円/kW)で購入できる可能性も高いです。

設置環境に加えて、導入の際は近くの施工店1社の見積もりでそのまま購入を決めるよりも複数の施工店から見積もりを取って値下げを交渉してみることで価格を大きく下げられることも多いです。価格交渉は慣れない方もいらっしゃるかもしれませんが、少なくとも無償の一括見積もりサービスは一度利用してみることをお勧めします。

太陽光発電を見積もるには一括見積サービスを利用するのが一般的ですが、一口に一括見積もりといっても多様なサービスがあります。以下では当サイトがお勧めするサイト2社厳選してご案内していますので、ニーズに合ったサービスをご利用ください。太陽光発電は安い買い物ではないため、納得がいくまでいくつかのサービスを併用する方も少なくありません。いずれのサービスも無料で利用できます。


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