太陽光発電と電気代
太陽光発電で自家発電「電気代0」は当たり前？オール電化でなくても電気料金は大きく下がる！

宣伝でよく見かける「太陽光発電で電気代ゼロ」という文句、「そんなうまい話があるわけない」とお思いの方もいらっしゃるかもしれません。実際のことをお話しすると、売電収入を合わせて電気代を逆にプラスにすることはさほど難しいことではありません。以下のグラフは一般家庭の消費電力の全国平均値と太陽光発電の発電量を示したものです。冷暖房を使わない時期で約12kWhとなる一般家庭の一日の電力消費は、3.9kW分の太陽光発電が一日に平均で発電できる電力量に相当します。太陽光発電の積載量は全国平均で4.5kWとなっているので、電気代ゼロは標準レベルで達成可能な数字だと言えます。

• 家庭の一日の消費電力でご案内している家庭の電力消費平均値から。太陽光発電の発電量は、東京都における各月の晴天時の日射状況を平均化したものを元に、3.9kWの年間発電量を365で割った一日当たりの平均発電量（11.75kWh）を振り分けたモデル値をご案内しています。季節や天候によって発電量は変動します。

先にご案内したのは日本平均でしたが、もちろんご家庭の電力使用状況によって電気代ゼロに必要な太陽光発電の容量も異なります。省エネ家電などの導入で積極的に節電に取り組んでいるご家庭や共働き世帯などで大体電気代が冷暖房のいらない時期で5,000円台前半を達成できているのであれば、太陽光発電は2.1kWもあれば電気代実質ゼロになります^※。対してオール電化家庭であれば特に冬場に給湯と暖房で電気代が一番安い時期と比べて2～2.5倍もの電気を使うことになるため、年間の総消費電力をまかなうには7.8kWと大容量の太陽光発電が必要になってきます。7.8kWとなると初期費用も200万円を超えてきますし、都心などでは屋根の大きさが足りない場合も出てくる可能性があります。この場合は「電気代ゼロ」のハードルが多少上がると言えます。

• 省エネ家庭の電力消費はこちらのご家庭の実測値、オール電化のデータはセキスイハイムが提供するオール電化住宅における電力使用量の月平均値から引用。省エネ家庭の消費電力は非冷暖房時期のデータを用いているため年間を通した値と差が生じる可能性があります。

電気代ゼロが意外にも簡単に達成できてしまうことがお分かりいただけたかと思いますが、注意事項があることはここでお話ししておかなくてはいけません。まずは、電気代実質ゼロは売電価格が保証されている10年間に限られるということ。そして、10年後からの経済効果は自家消費率によって大きく変わるということです。ただ、たとえこうした制約があったとしても太陽光発電が稼働できる20～30年という長い期間を総合して考えれば、投資した初期費用を回収できるだけでなく投資額の倍以上の収入^※が得られるのはほぼ確実だと言えます。以下では太陽光発電設置前と後の実際の電気代比較をご案内しています。

• ここでいう収入は、10年目までの売電収入および20～30年間を通した電気代削減額の合計に相当します

一つ一つの電気代節約事例を見ていく前に抑えておきたいポイントがあります。それは太陽光発電を導入すると夜間電力プランによって電気消費量の削減分以上の経済的効果が期待できるということ。

各電力会社が提供する夜間割引プランは太陽光発電を付けていない家庭も選択的に利用できるものですが、通常は単価が高い昼間の消費電力が多くなるためそのメリットが受けられる家庭はオール電化もしくは太陽光発電の設置家庭などに限られます。（全国電力会社の夜間電力価格比較やそのメリットなど）

太陽光発電導入後に電気料金プランを変更することで、購入電力量自体を抑えるだけでなく単価の安い電力を活用できるようになります。ここで気を付けたいのが、オール電化と太陽光発電両方付けていなくても時間帯割引による電気代削減メリットは十分にあるという点です。売り込みの際に「オール電化も一緒に導入するともっと電気代がお得になります」と宣伝するような業者には注意が必要です。オール電化自体にメリットがないわけではありませんが、コスト面ではガスに劣る場面も多々見受けられるためです。

ここからは実際の電気代削減額についてご案内していきます。先にご案内したように、通常時の電気代は標準的な従量電灯プランを利用し、太陽光発電設置後に先にご案内した夜間電力を利用する場合を仮定し、電気代の削減金額は算出しています。

上の2例では投資額に占める収益の比率がオール電化家庭の方が大きくなっていますが、これをオール電化家庭はやはり電気代削減の効果が大きいと解釈するのは早合点です。ここで収益に差が出ているのは自家消費率の多さがポイントとなっています。シミュレーション1では4.5kWの太陽光発電の自家消費率は37.4～44.2%、シミュレーション2では8kWの41.2～48.9%を自家消費している計算になります。

10kW未満の住宅用太陽光発電は売電価格が10年間固定で決まっていますが、それ以降の売電価格は定まっていません。11年目以降の単価がゼロになる可能性は低いと言えるものの、購入する電力の単価よりも高くなる可能性はほぼないと考えられます。そのため11年目以降は寿命と判断される年数をまっとうするまでにいかに多くの電力を自家消費するかが収益に差をつけると考えられます。

• 1 発電量は10年目までを1100kWh／kW・年、10～20年目までを1000kWh／kW・年、20～30年目までを900kWh／kW・年とする
• 2 太陽光発電の価格はキロワット単価30万円のシステムベースに、30年間で一回パワコンを交換することを想定して30年間の総額32万円／kWと仮定。なおソーラーパネルの価格は選択するメーカーによって異なります。
• >3 比較する電気代は2016年1月の東京電力の従量電灯Bと夜間割引プラン（夜得プラン）を適用し、30年間料金体系が変わらないと仮定。また使用電力量に応じて徴収される再エネ賦課金に関しては期間中の平均額相当として、20年目までを5円、20～30年を0円を一律に適用。実際の再エネ賦課金の金額はその年ごとに変わる（2015年度の1.58円から、基本的には引き上げられていく予測）ため誤差が生じる場合があります。
• 10年目以降の余剰発電分は仮に0として計算していますが、電気代単価を超えない価格で買取り自体は続くことが予想されるため、ここでご案内した20～30年目の経済効果はあくまで最低限のものとして理解するのが実質的と言えます。（10年後の太陽光発電の売電はどうなる？）

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