「太陽光発電って本当に環境にいいの?」太陽光発電と環境問題

既存の発電量を代替するには障壁も多いことや、容量拡大には一般消費者が一定の犠牲(例えば賦課金)を払う必要があることから、太陽光発電普及策の是非については様々な意見があります。一方で二酸化炭素を排出しない発電方法の一つとしてエコに貢献できる可能性について否定する方はほとんどいないのではないでしょうか。
ここでは太陽光発電が環境保全にどれくらい貢献できるのかを推し測るために指標となる数字をご案内し、さらに環境貢献度がより高い発電事業についても考察していきます。

火力発電を太陽光発電に代替で二酸化炭素排出量5%削減できる

2014年7月末時点で設備認定が完了している太陽光発電の(つまり「太陽光発電を設置します」という宣言を国に提出済みである)容量は住宅用、産業用あわせて74.28GW。この容量で得られる年間84,680GWh※1石油火力発電と代替した場合、年間約5900万トン(59,276,000t)の二酸化炭素排出量を削減できる計算になります。※2

一方、日本の年間の二酸化炭素排出量は約11億7400万トン(1,174,000,000t)※3であり、石油火力発電を太陽光発電と代替することで削減できる二酸化炭素量はこの5%に相当する計算になります。

杉の人工林に換算すると800万ha分

例えば適切に管理された人工林で、80年生のスギ1本は吸収する二酸化炭素の量は年間約14kgです。太陽光発電が石油火力発電を代替して削減できる二酸化炭素量約5900万トン/年は約800万ha(42.3億本)の杉の人工林が年間で吸収する二酸化炭素の量に相当します。日本全土の森林面積は約2500万haなので、これが1.3倍になるような感覚ですね。もちろん杉は何百年何千年の樹齢を通して二酸化炭素を吸収してくれるのに対して太陽光発電の耐用年数は20~30年程度というように、簡単に比べられるものではなく、あくまで感覚的な話です。

  • 設備利用率は全国平均とされる13%を使用
  • 2 電気事業連合会の2012年のデータによる
  • 3 全国地球温暖化防止活動推進センターの2011年のデータによる
  • 4 農林水産省林野庁の調べによる
  • あくまで太陽光発電の稼働が相当する火力発電の稼働を抑制すると仮定した場合の数値です。現在普及している太陽光発電の容量がもたらす影響を感覚的につかむ目的で比較情報をお届けしているもので、実際の数値を表すものとは誤差が生じる場合があることをご了承ください。
  • 出力の安定しない太陽光発電を火力発電に代替するには、蓄電池システムやエネルギーマネージメントシステムの併用は必須と考えられています。これらのシステムの研究は進んでおり、今後汎用化が期待される技術といえます。

太陽光発電の環境影響が「±0」になる分岐点
エネルギーペイバックタイムは1~2年

太陽光発電システムはそうはいっても工業製品。製造から廃棄の間でエネルギーを消費するのは間違いありません。しかし太陽光発電システムのライフサイクル全体にかかわるエネルギー(製造・運搬・設置・廃棄)と同等のエネルギーは、システムを1~2年稼働することで作り出すことができます。これがエネルギーペイバックタイムの考え方で、エネルギー消費/生産という指標において±0になる分岐点とも言えます。エネルギーペイバックタイムを全うした後も数十年にわたって、クリーンなエネルギーを作りだしてくれます

環境に優しい太陽光発電でエコ生活を始める

太陽光発電は確かに、環境保全に貢献できることがお分かりいただけたかと思います。しかも住宅用(10kW未満)の余剰売電であれば、おうちで使わなかった電力も単価37円と高額で買い取ってもらえ、10年以内の初期費用回収も多くの場合で可能となります。より安く、信頼できる施工店を見つけるには一括見積サービスのご利用が便利です。

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太陽光発電事業の"環境貢献度"と"地域貢献度"をさらに高めるには

太陽光発電は二酸化炭素の排出量削減に貢献できることが確認しましたが、事業内容によって環境貢献の度合いが変わることは言うまでもありません。また設備の内容を少し工夫するだけで地域の災害対策にも大きく貢献できます。単に売電収入を得るためだけでなく、太陽光発電事業のCSRの側面での可能性をさらに引き出すために知っておきたいことをまとめてご案内します。

全量より余剰がエコ

太陽光発電設備は、作った電力を家庭や事業所で使い余った分だけ売電する余剰売電と、発電した分をすべて売電する全量売電のどちらかの方法で、電力を売ることができます。どちらがより環境保全に貢献できるかという視点に立った時、全量よりも余剰の方がエコになる可能性が高いといえます。

それには2つの理由が考えられ、一つは経済産業省の意図でもあるように、家庭での省エネ意識の向上を高めて消費電力自体を減らすというものです。小さなことに思えるかもしれませんが、買電する電気の単価と比べて高い値段で買い取ってもらえ、家庭の省エネ意識向上に役立っているという声は実際多くあります。HEMS、BEMSといったエネルギー使用を見える化する設備を併用すると、さらに節電効果を高めることができると考えられます。

全量より余剰がエコであるもう一つの理由はエネルギー効率がよいからです。太陽光発電で作った電力は、送電網を使って遠隔の消費地に運ばれるまでにいくらかの損失が生じます。消費地との距離が長くなればなるほど大きくなるこの「送電ロス(送電損失率)」は、大規模なメガソーラーなどでは実に5%程度と見積もられています。

余剰の方がエコであることは分かったけれど、採算性も考えるとやはり全量を選ぶ方が多いのが実情です。「10kW以上でも余剰の家」を商品化しているホームメーカーもあるものの、こうした製品を選ぶのはごくわずかなエコ意識の高い方に限られます。

ただ、工場などで大量の電力をしている事業者などであれば、電気代削減効果と余剰売電で高い採算性を保ちながら、環境により貢献できる事業を実現できる可能性があるかもしれません。

高圧・特別高圧などの電気料金は電力使用量が最も多い時間帯に合わせて単価が決まりますが、時間帯によって電力需要の差が大きい大口需要家であれば、ピーク時間帯だけでも消費電力を減らすことができれば電気代を大きく削減できる可能性が高いです。このようなピークカットは太陽光発電と蓄電池の組み合わせなどで実現し、残った電力は売電するという方法で、電気代削減・売電双方から利益を生む可能になります。

電力消費の形態などによって効果の大きさに差がありますが、事業所や工場を経営しており、屋根や隣接地に太陽光発電を設置したいとお考えの方などは、見積もりの際にエネルギーマネージメントについてもご相談いただくといいかもしれません。

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災害対策を高めてもっと地元に貢献できる事業に

万が一停電しても日照さえあれば太陽光発電からの電気が使えるというのは間違いではありませんがいくつか条件が付きます

必須条件としては自立運転機能の付いたパワーコンディショナを使っていること。家庭用ではほぼすべての機器に搭載される自立運転機能ですが、大規模な太陽光発電所では搭載しない場合もあります。自立運転がないのであれば災害時には全く頼りになりません。

もう一つは蓄電池の併設です。万が一の災害時には夜間でも電力が使える蓄電池が果たす役割は大きいです。可動式であれば避難所に持ち運ぶことも可能になり、さらに有用性が高まります。

また蓄電池は災害時以外でも地域に貢献できる可能性があります。出力調整ができないことが太陽光発電のデメリットの一つですが、蓄電池を併設することで出力を安定させれば地域内の電力需給の平滑化に寄与できます。

森林を伐採して発電所建設
逆効果とは言わないまでも

大規模な太陽光発電事業で問題視されているのが、広大な事業地を確保するために森林地域を伐採するような業者の存在です。先ほど74.28GW(74,280MW)の太陽光発電が800万ha分の人工林に匹敵するCO2削減効果があるとご案内しました。太陽光発電所の建設には1MWに1~1.5haが必要と言われますが、土地面積当たりのでいうと太陽光発電の方が森林に比べて70~100倍効率良く二酸化炭素が削減できる計算になります。つまり、森林を伐採して太陽光発電を建設したとしても、環境貢献の面でマイナスにはならないと、計算上では言うことができます。

とはいうものの、森林でない土地を使った発電事業と比べてエネルギーペイバックの期間は長くなって環境貢献度は下がり、事業者のイメージはさらに大きく下がることは間違いなさそうです。また影響はCO2排出量の問題に留まりません。森林が失われることで大雨の際などの土砂災害や、地域の生態系にもたらす影響などが危惧されています。

もし、森林を伐採して太陽光発電を設置しようと思っている方がいらっしゃれば少しだけ足を止めていただき、当サイトがお送りしている土地を有効活用した太陽光発電の例なども参考に、事業内容を見直してみてはいかがでしょうか。

住宅用で信頼できる施工会社を探す

太陽光発電のメーカー選びで欠かせないのがいい施工店との出会い。実際に設置するとなると制約の多い住宅屋根は選べるメーカーが案外少ないなんてこともあり、限られた選択肢から最適解を見出すにはメーカーと購入者をつなぐ施工店が重要な役割を果たします。施工店選びには一括見積サービスを利用される方がほとんどですが、ここでは当サイトがおすすめする見積もりサイトとその特徴をご案内します。

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