OMソーラー、太陽熱活用のモデルハウスセミナーを静岡県で開催

OMソーラー株式会社は本拠地である静岡県浜松市にて、太陽熱のフル活用モデルハウスの見学会と太陽光活用に関するセミナーを開催しました。開催日は2015年4月16日で、参加者はそれぞれ約120人。

同社は新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)事業の一環で、北海道・宮城・浜松・鹿児島・沖縄の5ヶ所で太陽光活用住宅を建設し、それぞれの地域に合った効率的な太陽熱の利用方法を検証しています。

セミナーでは基調講演に招かれた東京大学大学院准教授の前真之氏が、断熱性能向上の重要性を強調すると同時に、日本らしい自然エネルギーである太陽熱の利用を促しました。

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日産と兼松、NEDOによる米加州でのEV行動範囲拡大実証実験に参画

新エネルギー・産業技術総合開発機構が米カリフォルニア州の北部都市圏で行う「電気自動車の行動範囲拡大実証事業」の委託先に、日産自動車兼松が選定されました。

全米で現在最も家庭用電気自動車の販売台数が多いカリフォルニア州は、自動車メーカーに対して電気自動車やプラグインハイブリッド車の一定比率の販売を義務付けたり、電気自動車に優先レーンの通行許可を与えたりするなど、電気自動車の普及の為の取り組みを積極的に行っています。

今回の実証事業は、急速充電器を整備して電気自動車の行動範囲を拡大することで、さまざまな行動パターンのデータを集め、調査・分析・研究をして利用拡大モデルの確立とさらなる電気自動車の普及を目的としています。

日産は、世界40カ国以上で電気自動車を販売してきたデータを集約し活用することで最適な急速充電器の場所の提案が可能であり、兼松は、日産と共同で電気自動車ユーザー向けの情報サービスを開発する予定であるとともに、高機能なコネクテッドカーのシステムやサービスを実現して新しいビジネスモデルの構築を目指しています。

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太陽熱や廃熱でエコな床暖「エコ熱プラスR」発売

蓄熱フローリングシステム「エコ熱プラスR」の本格販売が3月2日より開始されました。

永大産業と三菱樹脂インフラティックが協同開発したもので、仕組みは太陽熱や廃熱によってできた温水が放熱パネル内で循環、さらに蓄熱材を経由して熱エネルギーとなり効率的に住宅に取り込まれるというものです。

このたび独立行政法人新エネルギー・産業開発機構(NEDO)より高性能蓄熱材として選定され、今後再生可能エネルギを活用した設備とトータルで構築される冷暖房システムとなるようです。
なお2020年度両社の合計で20億円の売上が目標となっています。

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NEDOが太陽熱システムなどを利用した住宅のエネルギー利用半減の実証実験を公募

独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)では、太陽熱エネルギー活用型住宅の技術開発の中の『太陽熱活用システムの実証住宅での評価』について、助成事業者を一般に公募する方針を表明しました。
公募対象は、既存の住宅で改築を行う住宅が対象になります。

太陽熱システムに加えてパッシブ蓄熱建材なども

今回複数の気候区分の既築住宅をリフォームする形で行われるこの実証実験では、「高性能断熱材」、「高機能パッシブ蓄熱建材」、「戸建住宅用太陽熱活用システム」の効果的な組み込み方をシミュレーションで検証し、適切な設計変更を加えるというもの。

こうして練られた計画に沿って改築された実証住宅は、性能や経済性を改築前と比較評価・検証されるということ。

具体的に掲げられる目標としては、「空調・給湯エネルギーが一次エネルギー換算で半減できる可能性」を探るものだとします。

この住宅での実証評価により、日本全国の多種多様な気候に応じた太陽光エネルギー技術を蓄積することが可能となり、日本における住宅の省エネルギーを益々推進できると考えられています。

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NEDO、インドでのスマートグリッド関連技術の実証実験事前調査を開始

独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)はインド・ハリヤナ州においてスマートグリッド関連技術の実証に向けた事前調査とキャパシティ・ビルディング(途上国等の能力構築)事業を開始します。

インドでは人口増加に伴い電力不足や盗電など、配電関連の問題が生じています。スマートグリッド関連技術の実証に向けた調査では、ハリヤナ州パニパット市内の一部の顧客の家に設置したスマートメーターを解析することで、配電系統監視や配電ロス低減技術を検証します。

また、キャパシティビルディング事業の主な目標は、日本の配電システムの運用ノウハウ等を提供し、日本のスマートグリッド関連技術がインドの配電会社の抱える課題すなわち技術的・商業的ロスの削減、柱状変圧器故障率の低減、停電の改善に貢献できることを示すことです。

NEDOは本事業の委託先として、富士電機株式会社、住友電気工業株式会社、THEパワーグリッドソリューション株式会社を予定しているということ。

相互に関連するこれら2つの事業はインドにおける次世代配電網のスマート化に貢献するとともに、日本企業のインドでの事業展開の足掛かりとなるとしています。

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