ソニー、住宅間で直流融通のマイクログリッドシステム技術を構築

ソニーは分散型小規模エネルギー網(マイクログリッド)システムの商用化を始めます。

このシステムでは複数の一般住宅で発電された太陽光エネルギーを直流のままお互いに融通し合うシステムです。通常パワコンで交流に変換される太陽光発電からの電力ですが、直流のままの融通で発電した電力をロスすることなく有効に使うことが出来ます。

しかしながらこのようなシステムは世界的に見ても実用の例がないため、そのノウハウは今から構築していく必要があります。14年に沖縄科学技術大学院大学などとともに行った実証実験で基礎技術を確立し、今後は導入コストの低減に向けて、電力変換装置など構成部品の調達先を見直す。

2年後には一世帯あたりのコスト200万円程度の水準を目指すとしています。

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米メーカー、ハワイに蓄電システム提供でマイクログリッド構築

独自の蓄電池を持つアメリカのエネルギー貯蔵システムメーカーAqunion Energy社はハワイに構築される予定のマイクログリッドに自社のシステムを供給することを1月7日に発表しました。

太陽光発電をベースとする容量1MWhの独立型のタイプで太陽光発電で得られた電力を蓄電し、構築される予定のハワイ島Bakken Haleのすべての消費電力を賄えるとされています。

太陽光発電の経験が豊富な米Renewable Energy Services社が設計と施工を行い、年間発電量350MWhを見込んでいます。
太陽光発電システムは出力176kW、蓄電池システムは容量1MWh、さらに非常用のプロパンガス発電機という構成です。
(ちなみに太陽光発電のキロワットあたりで見込まれている年間発電量は1988kWhで、日本の2倍弱というなんともうらやましい気候です。)

日中8時間の発電と充電、夜間16時間の放電サイクルに同社の蓄電池が向いていると言われています。

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マイクログリッドの市場規模、2023年には1550億ドル以上に

米国のNavigant Research社が発表したマイクログリッド関連技術の市場予測では、2023年には1550億ドル以上になる見通しだそうです。対象は、太陽光発電、風力発電、燃料電池、ディーゼル発電、天然ガスなどです。

マイクログリッド関連市場は、基幹電力網の停電時に代用する目的のほか、なるべく多くの分散型電源を導入するための技術の確立の観点から、全世界のエネルギー関連市場のおいては成長分野となっています。

成長のためには関連サービスの成長もかかせなくなりそうだということ。スマートビルディング、デマンドレスポンス、変電所の自動制御、スマートメーターなどそれにあたります。

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